メール電子交付サービスの対象書面
目論見書等
投資信託約款
契約締結前交付書面
適格機関投資家/少人数向け勧誘の告知書
外国証券情報
注意喚起文書
最良執行方針
投資確認書
公開買付説明書等
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上記書面であっても、一部当サービスに対応していない書面についてはメールでご提供できない場合がございます。
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上記書面以外にも、一部商品説明資料や市況レポート等をメールでご提供する場合がございます。
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契約締結時の約款に関わらず、EメールおよびFAXによる電子交付サービスの対象書面も上記と同様です。