アナリストの忙中閑話【第36回】

FIFAワールドカップで連日、熱戦が繰り広げられている

4年に一度のFIFAワールドカップ2014が6月12日からブラジルで開催され、連日、熱戦が繰り広げられている。
グループCの日本は、初戦の6月14日（現地時間）、コートジボワールに2対1で惜敗。19日（同）の第2戦もギリシャに0対0で引き分けた。24日17時（同、日本時間25日午前5時）の第3戦でコロンビアに勝利することが決勝トーナメント進出の必要最低条件。但し、たとえ日本が勝利しても、ギリシャがコートジボワールに敗退すれば、日本は予選リーグで脱落となる厳しい環境にある。
日本は20回の歴史を持つFIFAワールドカップに今回で5回参加し、2002年の日韓共催大会と2010年の南アフリカ大会では決勝トーナメントに出場している。
但し、冷静に考えると、決勝リーグへの道は相当厳しいのが客観情勢だろう。現在、ワールドカップ出場国は開催国含め32カ国。このうち、決勝トーナメントに出場できる国の数は半分の16カ国に過ぎない。一方、日本のFIFAランキング（2014年6月現在）は第46位。コートジボアールが第23位、ギリシャが第12位、既に決勝トーナメント出場を決めたコロンビアは第8位だ。
欧州や中南米・アフリカに比べると、サッカー人気が低いアジア地区での予選というアドバンテージはあるものの、5大会連続出場し、既に前回大会までに2回決勝トーナメントに勝ち上がった実績は評価されてよいだろう。
筆者もかつて中学校の3年間と高校時代の一時期サッカー部に在籍したが、40年前は野球人気が突出しており、サッカー人気は今ほどではなかった。特に女性の人気は比較にならない。ワールドカップの認知度も低く、筆者も当時は、数十年後日本がワールドカップ決勝トーナメントに出場できるとは予想だにしていなかった。
しかし、1993年のJリーグ開始や2002年のワールドカップ日韓大会の開催等を経て、選手層が厚くなるとともに、海外からも有名選手や監督が来日、国内でも世界のレベルに日々触れることが可能となったことが躍進の背景と考えられる。同時に、現在では野球同様、日本人選手も海外のプロリーグで活躍している。

コロンビア戦に全力を傾け、悔いの残らない戦いを期待

但し、サッカーファンとしては、一段上を望むのも当然の心理だ。特に、前回大会では女子は優勝しており、男子にも期待が集まるのは必然だろう。しかし、男子のFIFAランキングは、2005年や2011年頃には10位台にあったが、2013年秋以降は40位台に低迷している。
この傾向は、お隣の韓国も同様だ。同ランキングは国際大会での勝敗が大きく影響するため、ランキングの高い国が多い欧州地域が有利となりやすいが、アジア地区でもサッカーの強い国が徐々に増え、日本や韓国が勝ちにくくなっている面もありそうだ。
代表選手には、日本時間25日朝のコロンビア戦に全力を出し切り、悔いの残らない戦いを期待したい。

2020年東京オリンピックでは、日本文化に直接ふれてもらうことが重要

2020年には、東京でオリンピックが開催される。
東京オリンピック、札幌オリンピック、長野オリンピックの開催を経て、日本のお家芸的なスポーツが振興されたように、サッカーのみならず、多くのスポーツのメダル獲得を日本の若者が夢見ることとなりそうだ。Jリーグが日本サッカーのレベルを引き上げたように、2020年のオリンピックはスポーツ振興の大きな糧となろう。
また、スポーツ振興だけでなく、観光立国の起爆剤にする必要がありそうだ。ワールドカップブラジル大会では日本人サポーターの試合後の「ゴミ拾い」が世界で称賛されているが、是非、「おもてなし」の文化に日本で直にふれてもらい、日本旅行や日本のコンテンツのリピーター、ファンになってもらうことが、少子高齢化が進む我が国の成長戦略としても極めて重要になろう。

映画の舞台は、文明の発祥地が多い

今月、日本で公開された映画「ノア　約束の船」は旧約聖書の世界を、「300　帝国の進撃」は、紀元前480年にギリシャとペルシャの艦隊で行われたサラミスの海戦を、「ポンペイ」は79年のヴェスヴィオ火山の噴火を題材としている。
ちなみに「ノアの方舟」が漂着したのは、トルコ東部のアララト山とされ、何れも地中海の沿岸から中東地域が舞台だ。
それら個別の逸話の歴史考証は別としても、今から、2（〜）3千年前は、中国やインドと並んで、同地域が最も文明が進んだ地域であったのは間違いない。

4大文明の発祥地も、現在は大半が砂漠化

メソポタミア文明、インダス文明、エジプト文明、黄河文明を4大文明と呼ぶが（現在ではその他の地域でも同時期に文明が発生していたことが確認されている）、それらは何れも、チグリス・ユーフラテス川、ナイル川、インダス川、黄河と大河流域に発生、都市や農耕、文字、階級が生まれ、そして国家が樹立されたのが特徴的である。
但し、不思議なのは、現在では4つの大河の流域のほとんどが砂漠化していることだ。
過度な伐採による洪水や塩害の影響ともされるが、数千年前には最も人類にとって住みやすい土地であったはずの場所が現在では、どこも居住に難があると言わざる得ない状況だ。
筆者は3年前の春、北京と近郊の都市を訪れたが、黄河の支流には、ほとんど水が流れていなかった。また、黄砂の時期には早く、空も青かったが、北京空港へ着いた途端、涙と鼻水が溢れてきた。要因がPM2.5と知ったのは昨年のことである。但し、当時、北京市内でマスクをしていたのは日本人観光客ぐらいだったことから、日本の花粉症同様、今後、患者の急増が予想されそうだ。

最古の文明発祥の地、メソポタミアが内戦の危機

4大文明の中でも、最古の文明とされるのがメソポタミア文明だ。紀元前3千年頃、チグリス川とユーフラテス川の2本の「川の間の地：メソポタミア」、現在の「イラク」にシュメール人が都市国家を作ったのが起源とされている。
その後、メソポタミアには多くの国家が樹立される。ちょうど、東スラブ民族の発祥の地、ウクライナが、肥沃で平坦な土地故に周辺各国の侵略を受け、現在も情勢が緊迫化しているように、イラクも、現在、内戦の危機に瀕している。

イラク情勢の緊迫化は、国際金融市場にも衝撃

今月、イラク北部でイスラム教スンニ派過激派武装勢力が、イラク第2の都市モスルを制圧（10日）、その翌日には、フセイン元大統領の故郷で首都バグダッド北方140キロの要衝ティクリートも陥落させたことは、イラク及び米政府のみならず、国際金融市場に衝撃をもたらした。
同武装勢力は、「イラク・シリアのイスラム国（ISIS）」ないし「イラク・レバントのイスラム国（ISIL）」という名称で、国際テロ組織「アルカイダ（基地）」の流れを汲むスンニ派の過激派だ。指導者はバグダディ師とされ、米国から国際手配されている。
同派は、イラク戦争で激戦となったファルージャも2014年1月に制圧しているが、今回の大攻勢は予想を超えたスピードであり、イラク国内の情勢が、米軍撤退後、水面下で大きく変化したことの表れかもしれない。

戦局は今後変化し、政府軍が巻き返す可能性も

但し、ISISがこのままの勢いで首都バグダッドを制圧し、シーア派主体のマリキ政権が崩壊すると予想するのは早計だろう。
ここまで、ISISが勢力を拡大した地域は、基本的にフセイン政権時の主流派であったスンニ派の住民の多い地域である。
北部の油田地帯のキルクーク等では、クルド人民兵と衝突し、ISISは撤退を余儀なくされたと伝えられている。
しかも、ISISの本来の勢力は、米国の発表では数千人規模、現在では、新たな志願者やモスルやティクリートの刑務所に収監されていた犯罪者等とも合流し、勢力が拡大している可能性はあるが、本来、正規軍相手に勝てる数ではない。
ただ、イラクの治安部隊は、ISISが進軍してくると、武器を置いて逃げ出したとの報道もある。士気の低さだけではなく、マリキ政権に批判的なスンニ派勢力の一部がISISをサポートしている可能性が想定される。
但し、バグダッド以南では、シーア派勢力が多数派となる。
イラク全土でも、シーア派6割、スンニ派2割、クルド人2割の割合であり、仮に、シーア派とクルド人が連携し、しかも米国の援助等も受けて対抗した場合、政権側が巻き返す可能性が高いと考えられる。
イラクは人口約3,480万人（2013年）で、正規軍を27.1万人、他に警察や治安部隊等の準軍隊53.1万人を擁している。
マリキ政権と関係が良好な隣国イランは、人口約7,560万人（2012年）で正規軍が約52万人、うち精鋭の革命防衛隊が12.5万人だ（何れも「ミリタリーバランス2014」より）。今回も、一部報道では、マリキ政権の要請で、イランの革命防衛隊がイラクに入ったとも伝えられている。
現在、イラクのシーア派最高権威シスタニ師の呼びかけでシーア派の民兵も前線に投入されており、戦局が変化することが予想される。

米国は軍事顧問団派遣、情報収集に注力、無人機等による空爆の可能性も

オバマ大統領は、イラク情勢の緊迫化を受けて、6月13日の会見で、軍事行動を含む対応策を検討し、数日内に決定すると表明した。また、ヘーゲル米国防長官は14日、現在、アラビア海北部方面に派遣されている原子力空母「ジョージ・H・W・ブッシュ（CVN-77）」を核とする空母打撃群をペルシャ湾に展開させるよう命令した。
同空母打撃群には、巡航ミサイル「トマホーク」を搭載できるミサイル巡洋艦「フィリピン・シー（CG-58）」とミサイル駆逐艦「トラクスタンDDG-103」等も同行している。
一方、今回、オバマ大統領は、既に実戦部隊の撤退を終えたイラクへの地上軍の派遣は明確に否定しており、人的損害が出る可能性もある有人機による空爆の可能性も当面は低いとみられる。事態が切迫した場合に備え、巡航ミサイルや無人機を使った攻撃を検討している模様だ。
但し、オバマ大統領は、その後、300人の軍事顧問団をイラクに派遣することを決定しており、まずは状況把握を優先、マリキ首相にも挙国一致内閣の発足による融和を急ぐよう呼びかけている。
23日には、ケリー米国務長官がイラクを電撃訪問し、マリキ首相らと会談。新政権の早期樹立を求めたケリー長官に対し、マリキ首相は7月1日までの発足を目指すと回答したとのこと。

米軍のシリア空爆中止や重火器の供与見送りは妥当？

イラク情勢の緊迫化を受けて、オバマ大統領の中東政策に関し、批判が集まっているが、足元の状況を見る限り、シリア内戦への介入見送りやイラン核問題を外交政策で解決しようとする政策は正解かもしれない。
現在、シリアでは、イスラム教シーア派アラウィ派のアサド政権とスンニ派の反政府勢力が内戦を行っているが、スンニ派の反政府勢力には、ISISも含まれる。もともと、ISISは、シリアにバグダディ師側近のゴラニ氏を派遣、ゴラニ氏はシリアでアル・ヌスラ戦線を設立、反政府活動を行っていた。
但し、その後、バグダディ師と対立、元々はISISの下部組織だったが現在は対立し、戦闘状態にあるとされる。
同対立が原因で、ISISはアルカイダとも絶縁、戦闘状態にあるようだ。
スンニ派の同盟国等からは、米国に対し、アサド政権に対抗するため、反政府勢力に携行型の地対空ミサイルや重火器の供与を求める声もあったが、米国が軽火器以外の供与には断じて応じなかった。シリアの武装勢力は、武器を携行したまま、今や自由にイラクとの国境を往復している。
米国はかつて冷戦時のソ連対策で、アフガニスタンの反政府勢力に武器等を供与したことが、その後の国際テロ組織の勃興の遠因になったとされる。現在も同じ状況になりつつあるとも言えそうだ。

イランの核問題を巡る交渉が一時的であれ進展する可能性も

イラク情勢の緊迫化は、イラン情勢にも影響を及ぼしそうだ。
6月9日・10日の両日に続き、16日から20日まで、イランとP5+1（国連常任理事国+ドイツ）による協議がウイーンで実施された。
昨年11月の暫定合意に基づき、イランは核計画の主要部分を凍結し、その見返りに欧米側は、若干の制裁緩和と、6か月間は新たな制裁を発動しないということになった。
暫定合意の期限は7月20日。ここまで、イランが経済政策の解除と引き換えに、核開発を放棄ないし長期にわたって不可能となるような合意はなされていない。
今後、7月2日からウィーンで、3週間にわたる長さの交渉を行われる。イランのザリーフ外相は20日、今回最終合意を目指す方針を表明したが、ウラン濃縮器の数等欧米との隔たりは依然大きい。
但し、ウクライナ問題でP5に亀裂が入る一方、米国とイランがイラク問題で連携する可能性が出てきたことで、今回、最終合意に至らなくとも、同交渉の期限は当面、延長となる可能性が高まったと考えられる。

過去、イランの核開発問題を最大の脅威としてきたイスラエルにとっても、ISISの勢力伸長は新たな脅威、イスラエルを取り巻くスンニ派の隣国に脅威が拡散する可能性が出てきたことで、暫くは事態の推移を見守ることとなりそうだ。
米イラン関係の改善は、ホルムズ海峡の封鎖リスクが一時的であれ、弱まる面もある。イラクの原油の大部分は南部から輸出されている。また、キルクーク等北部油田はクルド人勢力が掌握しつつある。クルド自治政府は10日にクルド自治区産原油を積んだ2隻目のタンカーをトルコ南部ジェイハン港から地中海に出港させている。
1隻目のタンカーはイラク政府から許可が下りず、地中海沿岸各地の港で引き取りが拒否されていると伝えられているが、マリキ政権は、対ISIS戦でクルド勢力の応援を求める姿勢を示しており、今後は、同地区産原油の輸出が合法となる可能性もある。
わが国は、ホルムズ海峡に原油の約8割、天然ガスの2割程度を依存している。イラク問題もイランの核開発問題も他人事では済まされない。

「敵の敵は味方」ではないが、米国は、シリアではスンニ派を支援し、シーア派のイランに経済制裁を課す一方、イラクではシーア派の政権をサポートし、スンニ派の武装勢力に空爆を行う可能性がある。結果、イラクではイランとの連携の可能性も指摘されている。
但し、結果的に、宗派対立が強まる一方、イランや米国の支援で、スンニ派武装勢力が劣勢となった場合、他国のスンニ派が金銭及び武器の援助を行ったり、義勇軍を出すこととなれば、宗教戦争の様相が強くなる。
ISISは世界中からスンニ派の民兵をリクルートしているとされる。シリアやイラクで訓練を受けた若者が、本国に戻り、そこで宗教的対立を煽った場合、政情不安は湾岸諸国やアフリカ北部、場合によってはアジアの一部に拡大する可能性もある。

原油供給等に関する短期的なリスクは低いが、中長期的には大きな波乱の芽となる可能性

今回のイラク情勢の緊迫化は、短期的には、マリキ政権サイドが巻き返し、原油輸出等には大きな支障は出ないものと予想しているが、中長期的には大きな波乱の種が撒かれたと言えるかもしれない。
2008年に米原油WTI先物が過去最高値をつけた際には、イスラエルによるイラン攻撃が秒読みとの観測が米国のファンド勢等から伝わってきていた。結局、ブッシュ政権の反対等があり、攻撃は行われず、リーマン・ショックの発生を受けて、原油先物価格は急落することとなった。
一方、今回は差し迫った危険は小さいものの、中東を取り巻く環境の中長期的な変化の前兆と捉えられなくもない。世界的な異常気象の影響等もあり、原油価格は急騰はないものの、高止まりが続くこととなりそうだ。
将来的に「ノアの方舟」が必要となるような事態だけは、避けてもらいたいものである。

「アナと雪の女王」が国内歴代第3位、世界歴代第5位に浮上

話を映画に戻すと、前月号でとりあげた「アナと雪の女王」（邦題、原題は「Frozen」）が国内でメガヒットを飛ばしている。
国内での興行収入は、公開以来15週連続1位で、6月23日現在で237.6億円と歴代第3位。歴代第2位の「タイタニック」（1997年：262億円）にあと24.4億円と迫った。観客動員も衰えをみせないことから、第2位に浮上する可能性もある。累計動員数も6月22日現在で1,869万人を突破。
全世界での興行収入も、日本での大ヒットを受け、歴代第6位から第5位に浮上している。
「アナと雪の女王」のヒットは、少子高齢化の我が国におけるビジネスモデルとしても有効なヒントを内包しているようだ。