アナリストの忙中閑話【第76回】

アナリストの忙中閑話

(2017年9月21日)

【第76回】ハリケーンに台風、解散風、嵐を呼ぶ男

金融経済調査部 金融財政アナリスト 末澤 豪謙

8月下旬から今月にかけては、住民もメディアも金融市場も「記録的なストーム(嵐)」に煽られることに

8月下旬から今月にかけては、住民もメディアも金融市場も「記録的なストーム(嵐)」に煽られることとなった。

8月25日には、大型ハリケーン「ハービー」がメキシコ湾から米国南部テキサス州沿岸部に上陸。上陸時の勢力は5段階分類で上から2番目に威力が強い「カテゴリー4」に達した。「カテゴリー4」のハリケーンの上陸は2004年のハリケーン「チャーリー」以来。

ハリケーン「ハービー」に続き、「イルマ」も米本土に上陸

その後、「ハービー」は26日午後には、熱帯低気圧に弱まったが、テキサス州に停滞、同州を中心に大雨を降らし、大きな被害をもたらした。米国の海洋大気庁(NOAA)も当時HPで、「ハービーは破滅的な氾濫を引き起こしている」と、警戒を促していた。2005年8月に、ルイジアナ州など米南部を直撃し、1,200人以上の犠牲者を出したハリケーン「カトリーナ」の上陸時の勢力は「カテゴリー3」だった。「ハービー」がもたらした降水量は過去最大で、ざっと「カトリーナ」の2倍。

ハリケーン「ハービー」に続き、一時「カテゴリー5」に達し、大西洋で発生したハリケーンとしては史上最大級の「イルマ」も9月10日にフロリダ州に上陸した。上陸時の勢力は「カテゴリー4」。当時は、ハリケーン「ホセ」が大西洋を北上、「カティア」もメキシコ湾にあった。3個のハリケーンの同時発生は2010年以来7年ぶり。

ハリケーン対応で、「超党派援助法」が成立

2005年当時で1,080億ドル(国立ハリケーンセンター)に達した「カトリーナ」の経済被害を上回る被害の可能性も指摘される「ハービー」は米政治にも思わぬ効果を及ぼすこととなった。

米議会上院は7日、連邦政府債務の上限に関し、12月8日まで、3カ月間、停止することを盛り込んだ法案を可決、下院も8日に可決し、トランプ大統領の署名を経て「超党派援助法」が8日に成立した。同法には、大型ハリケーン「ハービー」の復興資金として152億5,000万ドルを計上、連邦政府の債務上限を12月8日まで3カ月間停止するとともに、12月8日までの暫定的な歳出も盛り込まれている。同法案は民主党の提案によるものだが、トランプ大統領は大型ハリケーンの来襲で債務上限問題が「水入り」となることに飛びついたようだ。

これにより、9月末段階でのガバメントシャットダウン(政府機関閉鎖)やデフォルトリスクは払しょくされ、米株価は反発、史上最高値を更新することとなった。

ハリケーン「マリア」が接近、米政治とハリケーンの来襲が「二重写し」に

もっとも、12月には、再度、暫定予算の期限が到来、来春には債務上限問題も期限を迎える。超党派援助法に共和党の議会執行部は当初反対を唱えていただけに、政権との関係悪化は今後の税制改革等に影響するおそれも否定できない。

実は、プエルトリコに20日、ハリケーン「マリア」が上陸、現在、西北西に進んでいる。米国立ハリケーンセンター(NHC)によると、19日に「カテゴリー5」だった勢力は、上陸時の勢力は「カテゴリー4」、現在は「カテゴリー2」となっているが、コース次第では再度勢力を増す可能性もある。今後、徐々に北上し、米東海岸に近接ないし上陸する可能性がある。

2017年は既に7個のハリケーンが発生、少なくとも4個は大型の「カテゴリー3」以上に発達している。

トランプ大統領誕生後の米政治とハリケーンの来襲が「二重写し」に見えるのは筆者だけであろうか。

台風18号は、記録の残る1951年以降で初めて、日本の本土4島全てに上陸した台風に

一方、我が国では、前週末の3連休、台風18号が日本列島を縦断し、大きな被害をもたらした。「縦断」という言葉はよく使われるが、台風18号は、まず17日午前に九州に上陸後、四国、本州に相次いで上陸、18日には2度にわたって北海道に上陸した。実は、台風18号は、記録の残る1951年以降で初めて、日本の本土4島全てに上陸した台風となったのである。

ハリケーンと台風

本コラムでも過去、解説しているが、ハリケーンも台風も熱帯低気圧(tropical cyclone)の一種である。

2015年10月23日には、史上最強のハリケーン「パトリシア」がメキシコ西部ハリスコ州の太平洋沿岸に上陸した。「パトリシア」は22日には「カテゴリー5」に勢力を拡大した。NHCによると、メキシコ上陸前の最大風速は90メートルに達し、同センターが管轄する大西洋および北東太平洋地域で発生したハリケーンとしてはこれまでに観測された中で最大とのこと。23日正午の中心気圧は879ヘクトパスカルで、英気象当局は過去30年あまりで世界最低の記録だと指摘した(CNN)。国連の世界気象機関によれば、「パトリシア」に匹敵するのは2013年にフィリピンを襲った台風「ハイヤン」で、「ハイヤン」来襲時は、高潮などで6,000人が死亡したとのこと(同)。

ちなみに東経180度(日付変更線)より東で発生したものがハリケーンだが、日付変更線を越えて西に来ると、台風となる。逆の場合は、ハリケーンないしトロピカル・ストーム(熱帯低気圧の一種)となる。これは、台風(最大風速が約17m/s以上)よりもハリケーン(最大風速が約33m/s以上)のほうが最大風速の基準が大きいため。

幸いなことに、「パトリシア」は上陸後、勢力が急速に減衰したことで、大きな被害は出なかった模様だが、東太平洋域で史上最強のハリケーンが発生した背景には、当時発生していた「エルニーニョ現象」に加え、地球温暖化の影響があると考えられる。

今後も、ハリケーンや台風の大型化には注意が必要だろう。

9月28日の臨時国会冒頭で衆院解散、10月10日公示、22日投開票へ

台風18号が九州に近づき、東京でも空模様が怪しくなってきた17日朝、永田町を吹き荒れたのが衆院の「解散風」だった。

新聞朝刊の1面やテレビのトップニュースを飾ったのは、安倍首相が衆院の早期解散を検討しているとの報道だった。

安倍首相は18日、公明党の山口代表や自民党の二階幹事長と相次いで会談、9月28日に召集される臨時国会冒頭で衆院を解散し、10月下旬に総選挙を行う意向を伝えた。安倍首相は、18日、羽田空港で記者団に対し、「解散について、いちいちお答えすることは差し控えるが、帰国後に判断したい」と述べたが、10月10日公示、22日投開票となる公算が濃厚となった。17日公示、29日投開票の案もあるが、11月4日に来日予定のトランプ大統領の訪日までに、特別国会を召集し、組閣を完了させるとなると、日程的に22日投開票の可能性が高そうだ。

元々、10月22日には、愛媛3区、青森4区、新潟5区衆院補欠選挙が予定されていたが、22日投開票であれ、29日投開票であれ、補欠選挙は総選挙に吸収され、公選法改正後の新しい区割りの下、実施される。

衆院解散の急浮上は内閣支持率の回復と野党の準備不足?

衆院解散が急浮上した背景には、北朝鮮情勢の緊迫化等から内閣支持率が急回復したことに加え、野党第1党の民進党で不祥事や離党騒ぎが続いたこと、小池東京都知事が率いる都民ファーストの会が連携する若狭勝衆院議員が国政政党の立ち上げを準備していることで、野党の選挙態勢が整う前に、総選挙を実施する方が、与党に有利に働くとみたことが大きいと言えそうだ。

北朝鮮は9月3日に6回目の核実験を実施。15日には中距離弾道ミサイル「火星12型」を発射、8月29日に続き再度北海道上空を通過している。9月の各社世論調査では北朝鮮に対する対応が質問項目に入っており、回答者も北朝鮮情勢を意識した可能性が高い

安倍首相としては、民進党の代表が前原氏に交代後も離党者が相次ぎ、小池新党も候補者の擁立等準備不足の現在であれば、現有勢力を大きく減らすことがなく、仮に、小池新党が勢力を増しても、憲法改正に関しては連携出来る可能性があると踏んだとみられる。そういう意味では、2018年の通常国会で、憲法改正の発議を行うという基本方針に変化はなさそうだ。

大義はあるか?勝てば官軍、大義は後からついてくる?

但し、今回の解散に「大義」があるかと言えば、疑問の声も多い。北朝鮮情勢も緊張は激化の方向にある。10月10日と想定される衆院総選挙の公示日は朝鮮労働党の創建記念日であり、2006年には前日の9日に北朝鮮が初の核実験を行っている。今年の場合は、大陸間弾道ミサイル「火星14型」の発射実験を前後に実施する可能性が考えられる。Jアラートが鳴り響く状況下で政治空白を招くことへの批判もあろう。また、一部報道にある、解散の大義として、消費増税分の使途変更や憲法改正も急ごしらえの感は否めない。特に憲法改正に関しては、自民党の憲法改正推進本部で議論が再開されたばかりである。

もっとも、「勝てば官軍」、「大義は後からついてくる」という言葉もある。問題は、10月22日投開票で与党はどの程度の議席を確保できるかだろう。通常、与党は解散前には、独自に世論調査を実施する。安倍首相が解散を断行するに至った背景には現時点での選挙であれば少なくとも大負けはしないという予測があったものとみられる。

野党混乱下の選挙、英国の下院選とフランス国民議会選

実は、野党が混乱下という同じような状況で実施された選挙が今年、海外で二つあった。第1は6月8日に実施された英国の下院総選挙であり、第2は6月11日及び18日に実施されたフランス国民議会選挙だ。

前者は野党の労働党が党内対立で混乱、世論調査でも保守党の大勝見込みの下、メイ首相が下院の解散を決断(議会で解散決議を可決)したが、結果は保守党が過半数割れと敗退となった。一方、社会党が分裂状況で兼職が禁止された選挙法改正で現職議員も多くが不出馬となる中実施されたフランス総選挙ではマクロン大統領率いる「共和国前進」等与党は総議席の6割を確保する大勝となった。

二つの総選挙の違いは投票率の差だった。英国の総選挙では、投票率が20年ぶりの高水準となった一方、フランス総選挙では過去最低となった。

無党派層の動向と投票率が鍵に

我が国でも、安倍自民党が大勝した2012年12月と2014年12月の総選挙では、投票率は何れも過去最低だった。今回も投票率が低迷するようであれば、与党は過半数どころか3分の2を維持する可能性が高そうだ。

一方、足元の内閣支持率の回復においても、無党派層の支持は戻っていないのも事実だ。政策論だった特定秘密保護法や安保法制の成立時と違い、今回は政権への信頼感の低下が支持率の背景にあるとも考えられる。無党派層は元々候補者個人への関心は低いことから、小池新党などが候補者を多数擁立し、無党派層が投票所に向かうこととなれば、情勢は大きく転換することも考えられる。英仏総選挙同様、無党派層の動向と投票率が我が国の総選挙でも勝敗を分ける鍵となりそうだ。

19日の東京市場は前日までの海外市場での円安・株高を受けて、株高でスタート、与党の優勢観測もあり、前週末比389円高の2万0,299円と年初来高値で引けた。

但し、「政界、一寸先は闇」、「選挙は水物」という言葉もある。油断は禁物だろう。衆院解散を受けた今後の世論調査の結果も注視する必要がありそうだ。

「猿の惑星」を作ったのはやはり。。。

10月13日公開の『猿の惑星:聖戦記(グレート・ウォー)』は、名作SF映画『猿の惑星』をリブートした『猿の惑星:創世記(ジェネシス)』『猿の惑星:新世紀(ライジング)』に続くシリーズ第3弾で最終章。新3部作のストーリーは原作とは異なるオリジナルだが、猿が地球を支配するに至った理由がテーマとなっている。

なお、「猿の惑星」の原作者、フランス人小説家の「ピエール・ブール」は、1930年代、仏領インドシナのゴム園で、現地の黄色人種を使役していたところ、第2次世界大戦の勃発により、フランス軍に徴兵され、その後、自由フランス軍に加わるが、同じ黄色人種の日本軍の捕虜となった。「猿の惑星」や同じく映画化された「戦場にかける橋」は、当時の「捕虜体験」から着想を得たとされる。

『猿の惑星:聖戦記(グレート・ウォー)』
10月 全国ロードショー
(c) 2017 Twentieth Century Fox Film Corporation

チャールトン・ヘストンさんが主演を演じた1968年公開の『猿の惑星』では、人間が猿の面を被った着ぐるみで撮影されたが、その技術は当時のレベルからすると、極めて精巧なものだったため、当時のハリウッドの有名俳優がこぞって、キャストに手を挙げたことで有名だ。一方、新3部作に登場する猿は、基本的に全てCG、VFXであるが、その表情や動作は、自然でさも実在しているように映し出される。このあたりは、『アバター』等の撮影に加わったWETAデジタル社のノウハウとともに、モーションキャプチャーで実際に動作を行った俳優の演技の賜物。

本作のキャッチフレーズは、「そして、猿の惑星になる」。1968年公開の第1作鑑賞後、なぜ、地球がいつの間にか「猿の惑星」になってしまったのかという疑問が解消されるストーリー。

映画に見る米国に麻薬が蔓延した背景

『バリー・シール/アメリカをはめた男』
10月21(土)全国ロードショー
(c) Universal Pictures

10月21日公開の『バリー・シール アメリカをはめた男』は、トム・クルーズ主演最新作。麻薬密輸で莫大な財産を手にした実在のCIA職員を描いた作品。『オール・ユー・ニード・イズ・キル』に続き、タッグを組んだのはダグ・リーマン監督。配給はユニバーサル。

トム・クルーズさんは8月、主演最新作の『ミッション:インポッシブル6(仮題)』の撮影中に、足首の骨2本を骨折したことが明らかとなっている。なお、配給元の米パラマウントの発表では、撮影は一時休止となるものの、全米公開日(2018年7月27日)の変更はないとのこと。

前作『ミッション:インポッシブル/ローグ・ネイション』に続いてメガホンを取っているクリストファー・マッカリー監督はEmpireの取材で、「『建物の屋上から屋上へと飛び移るスタントに失敗し、距離が少し足りなかったため壁に激突してしまった』と思われているが、建物の壁に打ち付けられるスタントだった」と語っており、同シーンも映画に使う予定とのこと。なお、足首を骨折したクルーズさんが最初に発した言葉は「今の撮れた?」とのこと。

実は、クルーズさんは1962年7月生まれで筆者より1歳年下の55歳。本作のバリー・シール役でも、1986年公開の『トップ・ガン』当時の愛くるしい瞳に変化はないが、さすがに、スタントを自らこなすには、そろそろ厳しい年か。アヒルの水かきではないが、スクリーンに映らない場所で日頃、鍛錬を極めているのだろう。

なお、麻薬に絡む作品は米映画に多い。近年でも2014年日本公開の『ウルフ・オブ・ウォールストリート』や2016年日本公開の『ボーダーライン』等。但し、これほど麻薬が日常に溢れているのでは、最近問題となっているオピオイド被害が拡大するのも当然という気がする。

懐かしき青春時代が思い起こされる映画

邦画では、9月23日公開の『ナミヤ雑貨店の奇蹟』は、東野圭吾氏のベストセラー小説を廣木隆一監督が映画化。「Hey! Say! JUMP」の山田涼介さんと西田敏行さんが共演。

『ナミヤ雑貨店の奇蹟』
9月23日(土) 全国ロードショー
(c) 2017「ナミヤ雑貨店の奇蹟」製作委員会

舞台は1980年と2012年。1980年と言えば筆者がちょうど高校を卒業し、大学に入学した年。東野氏も1958年生まれと年が近いせいか、何やら懐かしき青春時代が思い起こされる作品。山下達郎さん作詞作曲で、本作で歌手のセリに扮した門脇麦さんが歌う主題歌「REBORN」にも注目したい。

コミック実写版、今年の本命映画は?

『亜人』
9月30日(土) 全国ロードショー
(c) 2017映画「亜人」製作委員会 (c) 桜井画門/講談社

9月30日公開の『亜人』は桜井画門さんの大ヒットコミック「亜人」を本広克行監督で実写映画化。絶対に死なない新人類「亜人」が主人公。主演は佐藤健さん、綾野剛さん、玉山鉄二さん、城田優さん、千葉雄大さんらが共演。

今年は、日本アニメの実写作品の公開がかつてなく多い年となっている。以前の作品と比較すると、前述のCG、VFXの発達もあり、どの作品もそこそこの出来に仕上がっているのだが、興収はいま一つの作品も多い。

何れも大ヒットとなった『るろうに剣心』シリーズの佐藤健さんと『踊る大捜査線』シリーズの本広監督の初タッグが功を奏するか注目したい。

なお、本コラムでもとりあげた小栗旬さん主演の『銀魂』は、国内興行収入37億円を突破しているが、9月1日からは、中国全土で公開となり、9月1日〜3日のオープニング週末3日間で動員195万人、興収10億円(5,956.35万元)を突破し、日本の実写映画としては過去最高の記録を打ち立てた。

「嵐を呼ぶ男」

「SMAP」が解散した今、男性アイドルグループの筆頭格は、「嵐」だろうが、団塊以上の世代で「嵐」と言えば、1957年公開の『嵐を呼ぶ男』で主演を務めた石原裕次郎だろう。筆者の年代では『太陽にほえろ!』のボスこと、藤堂俊介役のイメージが強い。

足元の現実世界に目を移すと、「嵐を呼ぶ男」は、米国のトランプ大統領、中国の習近平国家主席、ロシアのプーチン大統領、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長、それとも安倍首相?

「事実は小説よりも奇なり」というが、今年もこのまますんなり終わることはなさそうだ。

末澤 豪謙 プロフィール

末澤 豪謙

1984年大阪大学法学部卒、三井銀行入行、1986年より債券ディーラー、債券セールス等経験後、1998年さくら証券シニアストラテジスト。大和証券SMBC金融市場調査部長、SMBC日興証券金融市場調査部長等を経て、2012年よりチーフ債券ストラテジスト。2013年より金融財政アナリスト。2010年には行政刷新会議事業仕分け第3弾「特別会計」民間評価者(事業仕分け人)を務めた。日経債券アナリストランキング、14年連続10位内ランクイン。日経財政アナリストランキング2位(2004年〜2006年)。財政制度等審議会委員、国の債務管理の在り方懇談会委員、地方債調査研究委員会委員。趣味は、映画鑑賞、水泳、スキューバダイビング、アニソンカラオケ等。

このページの関連情報