アジア成長投資戦略ファンド

アジア成長投資戦略ファンド

ご案内期間:5月15日〜5月29日
設定日:5月30日

  • 本ファンドに募集期間はございません。

―アジア地域はさらに豊かに、成長は次なるステージへ
アジア地域は、一昔前の想像を大きく超える目覚ましい発展を遂げています。
そして、高い経済成長力を背景に、米国を上回る中間・高所得層の増加が予想されており、今後、「世界で最も豊かな地域」になる可能性があります。
当ファンドでは、世界が注目するアジア地域において、時代とともに変化する有望分野を発掘し、成長が期待できる企業へ投資します。

アジア地域は世界最大の消費市場に

  • アジア地域は既にエネルギーから食料品に至るまで、様々な分野で欧米に匹敵する世界の一大消費地であり、今後の所得向上や高い経済成長により世界最大の消費市場になることが予想されます。

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  • (注)2030年(予想)は2019年3月末現在におけるEuromonitor Internationalの予想値。
    アジア地域は中国、香港、インド、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイ、台湾、ベトナム。
  • (出所)Euromonitor International
  • 一般的にアジア地域の所得水準はまだ低いと思われがちですが、物価を考慮した1人当たりのGDPで考えると、実際には豊かな経済力を有しているとみることもできます。
  • 生活水準の向上に伴い、アジア各国・地域では「日常生活のための消費」から「より豊かな生活を送るための消費」へと着実に変化しており、この変化はアジア地域全体の成長に伴い、さらに加速していくと考えられます。

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  • 購買力平価とは
    通貨の異なる国でも、同じモノは同じ価値で購入できるという考えの下、物価の違いなどを考慮して為替レートを計算する方法。
    例えば、二国間の所得が同じであっても一方の物価が1/2であれば、その国では全く同じモノを2つ購入できる、つまり実質的な所得は2倍と考えることができます。
  • (出所)IMF「World Economic Outlook, April 2019」、各種資料
  • 上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
    また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

経済発展とともに活性化する「ヒトの移動」

  • 経済成長が進み中間所得層が増大すると、観光・ビジネスをはじめとした「ヒトの移動」が活性化すると考えられ、世界の輸送量は今後およそ20年間で約2.4倍になると予想されています。
  • アジア人観光客の例をみると、地理的に近く、また経済的な結びつきも強い同じアジア地域を訪問先に選ぶ傾向があるため、「ヒトの移動」の活性化による恩恵が最も大きい地域であるといえます。

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  • (注)2037年のデータは2018年9月末現在における成田国際空港株式会社の予想値。
  • (出所)成田国際空港株式会社
  • 上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
    また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

「ヒトの移動」により、一段と加速する経済成長

  • 「ヒトの移動」による経済への波及効果は高く、移動先での消費は様々な業種にその効果が広がります。さらに、増加する訪日外国人の需要を満たすため新たな投資が見込まれ、経済の好循環を生み出すことが期待されます。

「ヒトの移動」による経済への高い波及効果

例えば日本の場合、わずか数人の訪日外国人の支出が日本の1人当たり年間消費額に匹敵しています。

新しいツーリズム
観光スタイルの変化に対応したサービスを提供する医療施設、宿泊業、テーマパーク、飲食店等
消費のシフト
所得の向上やEC(電子商取引)の拡大による消費のシフトに対応する消費関連企業等
新たなインフラ投資
急増するヒトの流れを支えるインフラを提供する航空や鉄道・バスなどの運輸業や空港等
  • (注)定住人口は2017年7月1日現在の人口推計、1人当たり年間消費額は2017年のデータ。
    国際会議等参加外国人の総消費額は2016年、外国人旅行者1人当たり総消費額は2017年のデータ。
  • (出所)総務省、観光庁
  • 上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
    また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

ファンドの特徴

1. 主としてアジア地域の企業の株式に投資します。

  • アジア地域とは、日本を含むアジア・オセアニア各国・地域を指します。
  • 不動産投資信託(リート)、株式の値動きに連動する有価証券、預託証書(DR)等に投資する場合があります。

2. 組入銘柄の選定にあたっては、「成長が期待できる分野」に関連する事業に着目し、主に利益成長性とバリュエーションを重視します。

  • 「成長が期待できる分野」とは、中間所得層の増大を背景に活性化する「ヒトの移動」に着目し、「新しいツーリズム」、「消費のシフト」、「新たなインフラ投資」とします。また、必要に応じて成長が期待できる分野の見直しを行います。

3. 実質的な運用は、アジアのリサーチ力に強みのある、スミトモ ミツイ アセットマネジメント(ホンコン)リミテッドが行います。

  • 当ファンドの運用の指図に関する権限の一部を、スミトモ ミツイ アセットマネジメント(ホンコン)リミテッドに委託します。ただし、日本株の運用にあたっては、同社に対し三井住友DSアセットマネジメント株式会社が投資助言を行います。
    • スミトモ ミツイ アセットマネジメント(ホンコン)リミテッドは委託会社の子会社です(100%出資)。
    • 2019年4月の委託会社の合併に伴い、同社は現地当局の認可等を得ることを前提に、2019年10月にダイワ・エス・ビー・インベストメンツ(香港)・リミテッドと合併し、社名を変更する予定です。

4. 外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

  • 基準価額は為替変動の影響を受けます。
  • 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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