これからのライフイベントと、かかる費用を確認してみましょう
※上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります
- （出所）結婚費用：ゼクシィ「結婚トレンド調査2018」調べ（首都圏）、出産費用：厚生労働省「第78回社会保障審議会医療保険部会」配布資料、住宅購入費：住宅金融支援機構「2017年度フラット35利用者調査」、 子どもの教育費：文部科学省「平成28年度子供の学習費調査」・日本政策金融公庫「平成29年度教育費負担の実態調査結果」、介護費用：厚生労働省「平成29年度介護給付費等実態調査の概況」平成30年4月審査分、 ゆとりある老後生活：公益財団法人生命保険文化センター「平成28年度生活保障に関する調査」、リフォーム費用：住宅リフォーム推進協議会「平成29年度第15回住宅リフォーム実例調査報告書」
― 今後の出費に備えて早めの準備をすることが大切。資産運用は人的資本を切り口に考えてみましょう
Q.人的資本とは？
A.将来働いてお金を稼ぐことのできる力のことです
一方、働いてきた期間は短いため、手元にある貯金などの金融資産は小さい傾向にあります。年を取るにつれて人的資本が徐々に減り、それが金融資本に振り替わりますので、それに合わせて、 リスクの取り方も変えていく必要があります。このような考え方をライフサイクル投資と言います。
20代・30代は「時間」を味方につけた資産運用を
家計を賢くやりくりしながら、時間を味方につけて、将来に向けても準備を始めていきましょう。
- ※上記はあくまで例であり、運用成果等を保証するものではありません
この世代が持つ最大の資産は"人的資本"。
低リスクな人的資本が圧倒的に大きいため、この世代はリスクをとった運用が可能です。
高いリターンを目指して運用を行いましょう。
一時的に損失が出ても、将来の収入で補える可能性があることに加え、市場の回復を待つことができるため、株式やリートの比率を最高位で運用することが望ましいです。
ただし、投資に拠出できる資金は少額の場合が多いため、積立投資を効果的に活用しましょう。
そんな20代、30代の皆さまのために”設計”されたファンドがあります！
ライフイベントが多くなる40代は、資産を効率的に増やす工夫を
日本人の寿命は年々長くなっています。長い人生を豊かに送るためには、退職までに一定程度の資金を積み上げ、退職後も運用をしながら取り崩すことが重要になってきます。つまり、人生の寿命にあわせて資産の寿命も延ばしていく、ということです。40代はまだ人的資本が豊富にあることに加え、投資できる期間も長いです。短期的な値動きにとらわれず、 退職までに、積極的に資産を増やしていくことが重要になってきます。
- ※上記はあくまで例であり、運用成果等を保証するものではありません
引き続き低リスクな人的資本が豊富なため、株式中心で積極的に時間をかけて運用しましょう。
働く期間はまだまだ長いですが、人的資本は20代・30代に比べて少しづつ減っていきます。徐々にリスクを低減するため、相対的に安定性の高い債券も一部組入れて運用しましょう。
引き続き、積立投資を効果的に活用しましょう。
そんな40代の皆さまのために”設計”されたファンドがあります！
50代はセカンドライフに入る前までの準備期間。資産を大きく増やしましょう。
子供が独立すれば貯蓄に回せるお金がぐんと増えます。また、若い世代に比べて貯蓄額が多いというのもこの世代の特徴。退職後のキャリアデザインを考え始めると同時に、お金もしっかりと準備しましょう
今までの中で金融資産が一番大きくなっている世代です。まとまったお金を比較的高いリターンで運用することが効果的な世代となります。また、人生100年時代においては、退職後も運用する前提で考える必要がありますので、ここで過度に低リスク化せずに、ある一定程度のリターンを追求しながら運用を継続しましょう。
- ※上記はあくまで例であり、運用成果等を保証するものではありません
低リスクな人的資本が減少していくのに伴い、相対的に安定性の高い債券の組入れ比率を徐々に増やしていきましょう。
ただし、過度に保守的になるのは禁物。まだまだ人生は長いですから、老後に向けて資産を大きく増やすためにも、株式には相応に投資をしましょう。
積立投資のみならず、一括投資も実践してみましょう。NISA（少額投資非課税制度）などの制度も有効利用しましょう。
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60代、素敵なセカンドライフの始まりです。守りながら増やしましょう。
人生100年の資産管理を考える際に、長生きやインフレに対応すべく、運用を継続していくことが重要になってきます。
退職後、安定性の高いポートフォリオで投資した場合（下図黄緑）、平均すると80-85歳の間で資金が底を尽きてしまいます。しかし、投資リターンが生涯を通じて1％向上した場合、その効果は絶大で、貯蓄を10年伸ばすことができます。
つまり、退職後もしっかりと運用することが、長生きリスクに対する備えとなります。まだまだ中長期の投資期間が残っていることを勘案すると、相応のリスクをとって運用することが望ましいと考えられます。
- ※上記は一定の条件に基づくシミュレーション結果です。貯蓄局面における給与年額は給与所得者の平均を使用しており、25歳320万円、40歳590万円、50歳650万円、60歳500万円と仮定しています。25歳から65歳までは収入の一定率を積立することとし、25歳時4％、その後45歳まで年毎に0.2％ずつ積立率上昇し、45歳以降8％を積立しています。また、退職後局面（65歳以降）では、年間180万円を貯蓄から取崩すこととしています。投資リターンは、25歳時4％でスタートし、その後年0.04％づつ低下、80歳以降2％で一定となるよう設定しています。1%向上した投資リターンは25歳時に5％でスタートし、その後年0.04％ずつ低下、80歳以降3％で一定となるよう設定しています。なお、シミュレーションにおける貯蓄額はインフレ率を調整した実質価値で表示しています。（出所）アライアンス・バーンスタイン
- ※上記はあくまで例であり、運用成果等を保証するものではありません
退職後で低リスクな人的資本がなくなるため、相対的に安定性の高い債券の組入れ比率を高め、市場急落による元本損失リスクを管理しましょう。
一方、人生100年時代の今、最大のリスクは長生きとインフレ。これらのリスクに備えるために、債券に投資しつつも株式への投資も維持しましょう。
年齢に関わらず利用できるNISA（少額投資非課税制度）などを有効利用しましょう。
そんな60代の皆さまのために”設計”されたファンドがあります！
- ※上記の各年代におすすめの資産配分（年代ごとのポートフォリオ例）は、2019年1月1日時点におけるアライアンス・バーンスタイン株式会社が推奨する資産配分となります。小数点以下を四捨五入しているため、表示されている数値の合計が100%にならない場合があります。