NEXTエヌビディアを探る!
〜明日 誰かに話したくなる米国中小型株 注目7銘柄〜

NEXTエヌビディアを探る! 〜明日 誰かに話したくなる米国中小型株 注目7銘柄〜

米国の大型株だけでなく、これから成長が期待される中小型株式にも目を向けたい方へ。
本記事では、「NEXTエヌビディア」候補を探すための見方と共に、明日誰かに話したくなるような注目の7銘柄を、分かりやすく解説します。

  • 注目7銘柄=2026/8/3現在、当社レポート(米国株式投資ガイド 2026年8月号「米国中小型株ストラテジー・セレクション」)に掲載している銘柄

大型株はどう伸びた?過去の上昇事例に学ぶ

米国株投資というと、エヌビディアやマイクロソフトのような、情報量が多く事業の安定感も感じやすい大型株式を思い浮かべる方が多いかもしれません。
しかし、今でこそ市場を代表するような巨大企業も、最初からそうだったわけではありません。
例えば半導体開発大手のエヌビディア(NVDA)は、AIやデータセンター需要の拡大とともに注目を集め、2024年頃から株価を大きく伸ばしました。

エヌビディア(NVDA)の5年間株価推移

  • チャートの単位は米ドル
エヌビディア(NVDA)の5年間株価推移
  • 日次データ 2021/08/03~2026/08/02

他にも、マイクロソフトはクラウドの普及が成長を後押しし、ネットフリックスも動画配信という市場が広がる中で存在感を高めました。
こうした企業に共通するのは、市場そのものが拡大したことと、その波に合った事業戦略を持っていたことです。

“伸びしろを取り込む”中小型株投資〜3つの判断軸〜

米国中小型株式は、成長段階にある企業が多い点が特徴です。事業の拡大や市場評価の高まりに伴い、株価の上昇余地が期待できます。
米国中小型株式を見極めるうえでは、次の3つを判断軸とすることが有効です。

事業内容を自分の言葉で説明できるか

中長期的な企業成長を見守る上では、事業内容をしっかり理解することで納得して長く付き合い続けやすくなります。

市場が拡大しているか

たとえば前述のエヌビディアに関するデータセンター分野では、AIの普及・発展が追い風となり
電力使用量、ひいてはデータセンターの需要も、2050年にかけて増え続けると考えられています。

商用データセンターのサーバー電力消費量(シナリオ別)のグラフ

成長余地が残っているか

その企業がまだ事業拡大の初期〜中盤にあり、評価が進む余地があるか。競合他社との差別化ができているか。

明日から話せる!注目米国中小型株 7銘柄

では、具体的にどのような米国の中小型株式があるのでしょうか。
前項の3軸で整理しながら、明日誰かに話したくなるひとこと紹介付きで当社注目の7社をご紹介します。

日常消費向けのドリンクを軸に成長する、クイックサービス型コーヒーチェーン日常消費向けのドリンクを軸に成長する、クイックサービス型コーヒーチェーン
事業内容

米国を拠点とするドライブスルー型コーヒーショップ運営・フランチャイズ企業。
高いカスタマイズ性を持つオリジナルドリンクと、ドライブスルーに特化した店舗運営で若年層を中心にブランド認知を拡大。
フランチャイズ事業では、豆や製品の販売に加え、初期フランチャイズ料、ロイヤルティ、マーケティング料なども収益源。

市場拡大

2025/26年の世界コーヒー消費量の見通しは過去最高の1億7,390万袋に達するとされており、需要はなお拡大基調。

成長余地

店舗数を急拡大しつつ、店舗あたり売上高も過去最高を更新(25年12月期)。ドライブスルー主体の運営体系は、増加するモバイルオーダーとの親和性も高い。

  • チャートの単位は米ドル
ダッチ・ブロス(BROS)の株価グラフ
  • 日次データ 2021/09/15~2026/08/02
電子機器の“作る前から作った後まで”を支える、総合製造受託サービス提供企業電子機器の“作る前から作った後まで”を支える、総合製造受託サービス提供企業
事業内容

カナダを拠点とするグローバルEMS(電子機器製造受託サービス)企業。
航空宇宙、防衛、産業、医療、半導体向け製品といった幅広い分野での製造支援を行う。製造受託にとどまらず、製品開発の初期段階から市場投入、供給管理、修理対応までを一貫して支援。
特に、サーバーやストレージなどの企業向けインフラ製品に強み。

市場拡大

AIの普及を背景に、データセンター需要が増大。
2025年7月の米大統領令においても、AIデータセンターおよびその設備・関連インフラの整備が優先事項として挙げられている。

成長余地

CCS(通信・クラウド関連事業)セグメントが収益の柱。
1.6T級イーサネットスイッチを2026年後半から提供を開始する予定。
AIデータセンター向け需要の拡大と共に、ハイパースケーラー向けネットワークスイッチの出荷・販売数量拡大が期待される。

  • チャートの単位は米ドル
セレスティカ(CLS)の株価グラフ
  • 日次データ 2021/08/03~2026/08/02
増加し続けるデータ通信需要に応える “つなぐ技術”の専門企業増加し続けるデータ通信需要に応える “つなぐ技術”の専門企業
事業内容

ファブレス半導体企業。AI、クラウド、データセンター、通信ネットワークなどで必要とされる大容量データ通信向けに、高速・省電力・高信頼の接続ソリューション(集積回路、電気ケーブル、チップレット等)を提供する。
また、知的財産ソリューションとして、SerDes IPライセンス(SerDes=並列データを直列にして送る/送られた直列データを並列に戻す仕組み)等も供給している。

市場拡大

データインフラ市場は、大規模データセンター・AI/ML(人工知能/機械学習)インフラ・通信事業者にけん引され成長している。
GSMAは2030年までにモバイルデータ通信量が4倍に増加すると予測しており、通信網や関連設備の増強需要は継続しやすい地合い。

成長余地

高速・省電力の接続技術を武器に、データセンターや通信事業者向けの需要拡大を取り込む。
AIデータセンターや通信網の拡大に伴い、機器間のデータ伝送を支える接続ソリューションへの需要は高まりやすい。

  • チャートの単位は米ドル
クレド・テクノロジー・グループ・ホールディング(CRDO)の株価グラフ
  • 日次データ 2022/01/27~2026/08/02
宇宙から地球の変化を見える化し、企業・政府の意思決定に結び付ける地球観測データ企業宇宙から地球の変化を見える化し、企業・政府の意思決定に結び付ける地球観測データ企業
事業内容

地球観測衛星の設計・運用と、衛星画像・地理空間データの提供を行う。
多数の自社衛星を軌道上で運用し、地球を毎日撮影して得られる画像データをもとに、企業や政府向けに実用的な情報を提供する。
対象分野は、農業、気候変動、金融、教育、政府機関など幅広い。また、クラウド上の分析プラットフォームを提供することで、顧客が衛星データを業務に活用できるよう支援する。

市場拡大

地球観測・衛星データ市場は、政府需要を背景に拡大。
米国地質調査所は、Landsat(NASA共同開発の地球観測衛星)データの2023年経済価値を256億ドルとし、将来的には年間330億ドル超の価値創出可能性を示す。EUにおいても農業・環境監視を中心に活用が進む。

成長余地

衛星データの継続課金モデルを軸に、収益を積み上げやすい事業構造。
自社で運用する衛星群を強みに、観測頻度や用途に応じたサービスを柔軟に提供可能。
エヌビディアとの協業によりAI処理能力の強化も。

  • チャートの単位は米ドル
プラネット・ラボスPBC(PL)の株価グラフ
  • 日次データ 2021/12/08~2026/08/02
世界的な格闘技・プロレスブランドを軸に、コンテンツ配信とライブイベントで稼ぐスポーツエンタメ企業世界的な格闘技・プロレスブランドを軸に、コンテンツ配信とライブイベントで稼ぐスポーツエンタメ企業
事業内容

米国を拠点とするスポーツ・エンターテインメント企業で、UFC(総合格闘技団体)WWE(プロレス団体)を中心とした世界的なブランド資産を保有・運営する。
多数のファン基盤を背景に、メディア放送権料、チケット販売、ブランド提携、物販・ライセンス収入の4分野を主な収入源とする。

市場拡大

ライブスポーツの視聴環境は、テレビ放送からストリーミングへ拡大。
NFLだけでも契約期間を通じて1000億ドル超の権料収入が見込まれ、また大学スポーツでも数十億ドル規模の契約が続くなど、スポーツ放送権料市場は成長を続けている。

成長余地

強力なIP(知的財産)を背景に、メディア企業との大型長期契約を獲得。2024年にNetflixと長期の配信契約、2025年にParamountとイベントの独占配信契約を結ぶなど、安定的なキャッシュ創出と株主還元の強化が見込まれる。

  • チャートの単位は米ドル
TKOグループ・ホールディングス(TKO)の株価グラフ
  • 日次データ 2023/09/12~2026/08/02
高付加価値な目的地重視型クルーズに強みを持つ、高級クルーズ旅行の専門企業高付加価値な目的地重視型クルーズに強みを持つ、高級クルーズ旅行の専門企業
事業内容

世界各地でクルーズ旅行を展開する旅行会社で、河川クルーズ、海洋クルーズ、探検船クルーズの3つを主力事業とする。
同社は、“目的地そのもの”を楽しむ旅行体験を提供しており、「カジノを設置しない」「18歳未満の乗船を制限する」など、富裕層向けのラグジュアリー志向が特徴。旅行商品の企画から運航までを一貫して手がける。

市場拡大

2025年の国際観光客数は前年比4%増、2026年も3〜4%の成長が見込まれ、パンデミック前の成長トレンドへの回復が続く。
クルーズ市場では、2025年の世界クルーズ客数は前年比7.5%増と過去最高を更新し、2026年以降も堅調に推移する見通し。

成長余地

55歳以上の富裕層を主顧客とし、競合比2〜3倍の単価ながらリピーター比率は2015年から2024年にかけて53%に上昇。
今後は船隊拡大が成長ドライバーで、2030年までに寝台数を53.3%増加(2024年末比)する見込み。

  • チャートの単位は米ドル
バイキング・ホールディングス(VIK)の株価グラフ
  • 日次データ 2024/05/01~2026/08/02
鉄道輸送の効率化と高度化を支える、総合鉄道ソリューション企業鉄道輸送の効率化と高度化を支える、総合鉄道ソリューション企業
事業内容

世界の主要な鉄道会社に貨物/旅客鉄道向けの機器、システム、サービスの提供を行う。
事業は主に貨物部門と旅客輸送部門で構成され、貨物向けには新造機関車や既存車両のアフターマーケット部品・サービス、旅客向けには地域鉄道、高速鉄道、地下鉄、軽便鉄道、バス向けの部品や制御システムを提供する。
近年は運行制御や遠隔検査などのデジタル技術を取り入れながら、車両の近代化を進める。

市場拡大

鉄道貨物輸送はトラック輸送の3~4倍の 燃費効率を有し、米国では長距離貨物輸送の約 40%を占める。
世界の鉄道供給市場は2027年まで年平均3%で拡大
すると見られ、鉄道関連設備や保守サービスの需要継続が期待される。

成長余地

2025年に運行制御・リモート検査企業の買収を行い、デジタル事業の強化を進める。
2025年12月期の売上高は前期比7.5%増、また売上高の45%は継続収益であり、安定した業績を見込める。

  • チャートの単位は米ドル
ウェスティングハウス・エア・ブレーキ・テクノロジーズ(WAB)の株価グラフ
  • 日次データ 2021/08/03~2026/08/02

中小型株投資で知っておきたいリスクとその対策

一方で、大型株に比べて値動きが大きく、相対的にリスクも高くなる傾向があります。
そのため、中小型株は大型株の代わりではなく、ポートフォリオの一部として中長期的な成長機会を広げる役割を担うと考えると分かりやすいでしょう。

ポートフォリオに組み込む際のイメージ

まずは、わかる会社から

今や誰もが知る世界的な大企業も、かつては成長途中の企業でした。

米国中小型株式には、将来の成長が期待できる魅力がある一方で、値動きが大きくなることもあります。
大切なのは「次に値上がりする銘柄」を当てることではなく、企業の事業や強みを理解し、自分が納得できる銘柄を選ぶことです。

まずは、「なぜこの会社に投資するのか」を説明できる企業から検討してみませんか。

金融商品取引法第37条(広告等の規制)にかかる留意事項

手数料等について

当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

リスク等について

各商品等には、以下に掲げるリスクやその他のリスク等により、投資元本を割り込むおそれがあります(元本欠損リスク)。
株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動により、価格が変動し損失が生ずるおそれがあります(価格変動リスク)。
外貨建て商品の場合、購入時より円高になっていると円で換算した場合には損失が生ずるおそれがあります(為替変動リスク)。
商品の発行会社や保証会社等の財務状況の悪化等により損失が生ずるおそれがあります(信用リスク)。

上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくご確認ください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。