お客様サポート

お客様からのお問い合わせは、お電話またはメールにより対応させていただいております。

「サポートポータル / 問合せ窓口格付け」調査で最高評価となる2つの三つ星を取得、
「問合せ窓口」部門では史上初の6年連続三つ星を取得!

SMBC日興証券は、サポートサービス業界の国際機関Help Desk Instituteの日本法人「HDI-Japan」が提供する「サポートポータル / 問合せ窓口格付け」調査において、Webサイトを評価する「サポートポータル」及び電話窓口を評価する「問合せ窓口」部門で最高評価となる2つの三つ星を取得いたしました。 詳細はこちらご覧ください。

お電話でのお問い合わせ(日興コンタクトセンター)

日興コンタクトセンターへのお電話は携帯電話、PHSからもご利用いただけます。

日興コンタクトセンターはサービス品質について、高い評価をいただいています。

  • 「問合せ窓口格付け」で「三つ星」を6年連続獲得
  • 「企業電話応対コンテスト」で最優秀賞と優良賞受賞
  • COPC-2000®規格の認証取得
  • 「Best Contact Center of The Year」2年連続受賞
  • CRMベストプラクティス賞4年連続受賞

資料請求ダイヤル(新規のお問い合わせ全般)

・SMBC日興証券のサービスについての問い合わせ
・各種商品・サービスの資料の請求
資料請求ダイヤル
0120-550-250
(オペレータ)
平日9:00〜19:00
土・日・祝日9:00〜17:00(12/31〜1/3を除く)
(土・日・祝日は資料請求、セミナー受付のみ承ります)

ご注文専用ダイヤル

・株式や投資信託、外貨建てMMFのご注文
ご注文専用ダイヤル
0120-250-111
(自動音声/オペレータ)
自動音声(5:00〜深夜2:00)
オペレータ(平日8:00〜19:00)(12/31〜1/3を除く)
※ 注文受付時間は取引の種類により異なります。

*ご注文専用ダイヤルのお取引における株式手数料は、店頭よりも割引されております。
手数料一覧

お問い合わせ専用ダイヤル(総合コースをご利用のお客様専用ダイヤル)

・商品やサービスについての問い合わせ
0120-125-111
(自動音声/オペレータ)
※受付時間はお問い合わせの内容により異なります。
お問い合わせ内容 選択番号 受付時間
オンライントレード(日興イージートレード)に関するご案内、テクニカルサポート

イージートレードデスク

1 # 平日8:00〜19:00(12/31〜1/3を除く)
当社でお取り扱いする投資信託、販売中の債券についてのご案内
自動音声による投信基準価額のご照会

投信債券デスク

2 #
自動音声5:00〜深夜2:00
オペレータ平日8:00〜19:00
(12/31〜1/3を除く)
当社でお取り扱いする保険についてのご案内

保険デスク

3 # 平日8:00〜19:00(12/31〜1/3を除く)
住所変更など事務手続きについてのご案内
自動音声による日興カード暗証番号のご変更
オンライントレードのパスワード再発行の受け付け

手続きご案内デスク

4 #
自動音声5:00〜深夜2:00
オペレータ平日8:00〜19:00
土曜9:00〜17:00
(12/31〜1/3を除く)
当社の商品やサービスについてのご意見・ご要望

ご意見・ご要望ならびに苦情デスク

5 # 平日9:00〜17:00(12/31〜1/3を除く)

ダイレクトサポートダイヤル(ダイレクトコースをご利用のお客様専用ダイヤル)

・商品やサービスについての問い合わせ
・ダイレクトコースについての問い合わせ
0120-250-987
(オペレータ)
平日8:00〜19:00(12/31〜1/3を除く)

当社以外のご意見・苦情窓口

お客様の必要に応じ、特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター(FINMAC)や、日本貸金業協会貸金業相談・紛争解決センターなど、外部機関等をご利用いただくこともできます。

証券・金融商品あっせん相談センター(FINMAC) 受付窓口  0120-64-5005

証券・金融商品あっせん相談センター(FINMAC)

*FINMACは、特定第一種金融商品取引業務につき、金融庁から指定紛争解決機関として指定を受けています。

*FINMACは、当社が加入している日本証券業協会、社団法人日本証券投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会および一般社団法人第二種金融商品取引業協会から紛争解決業務等の委託を受けています。

日本貸金業協会貸金業相談・紛争解決センター受付窓口  03−5739−3861

日本貸金業協会貸金業相談・紛争解決センター

*日本貸金業協会は、貸金業務につき、金融庁から指定紛争解決機関として指定を受けています。

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