資産運用に債券を組み入れよう
資産運用に「債券」を入れるって、なんで大事なの？
資産運用を始めると、多くの方がまず株式に目を向けます。企業の成長に伴い株価が上昇し、利益が期待できるため、魅力的に映るからです。
しかし、株式だけに投資を集中させると、市場の変動が激しい局面で資産が大きく減少するリスクがあります。
そこで、資産運用で成功するために欠かせないのが「分散投資」の考え方です。
「卵は一つのかごに盛るな」とは？
「分散投資」の考えを表す諺（ことわざ）の一つに「卵は一つのかごに盛るな」というものがあります。これは性質や値動きの異なる複数の資産に分散して安定的な運用成果を目指すことを意味しています。なぜなら、値動きの同じ資産一つにまとめてしまうと、何かあったときにすべてがダメになってしまう可能性が高まってしまうからです。
そこで、値動きが異なる資産を組み合わせることでリスク（値動きのブレ）を小さくできるのです。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）も投資原則で「分散投資」を掲げており、国内株式、外国株式、国内債券、外国債券と４つに分散し、長期的に運用を続けています
ポートフォリオにおける「債券」の役割とは？
- 定期的な利息（クーポン）がもらえる
債券を保有すると、発行体（国や企業など）から決まった期間ごとに利息が支払われます。これを「クーポン」と呼びます。 - 満期に額面金額が返ってくる
債券には満期日があり、その日になると投資した額面金額が返ってきます。 - 比較的リスクが低い
株式に比べて価格変動が小さく、額面金額が返済されるため、安定した投資商品とされています。
※発行体の信用リスク、価格変動リスク等があります。
実は、資産を守る“クッションの役割”！
利息が得られる債券を保有していれば、定期的に収入が入り、安定した資産形成が期待できます。債券を長期間保有することで利息が積み重なり、着実に資産を増やすことが可能です。また、資産価値が一時的に下落した場合でも、利息がクッションの役割を果たし、損失の緩和に寄与します。
債券は、値動きが大きい株式などと比べて価格の変動が小さく、資産全体の値動きを安定させるため、資産運用の中では“クッションの役割”として使われます。
株が下がるときは、多くの場合、資産を「安全資産（債券）」へ移します。
その結果、債券の価格は下がりにくく、資産運用のポートフォリオ全体の落ち込みをやわらげる効果が期待できます。
長く続けられる運用が資産形成のカギ
市場は常に変動し、時には大きく下落することもあります。しかし、下落時の損失をできるだけ抑えられれば、その後の資産の回復もスムーズになります。
債券を組み入れてリスクをコントロールすることで、精神的な負担も軽減され、無理なく長期的に運用を続けられるのです。
| 株式 | 債券 | |
|---|---|---|
| リターン | 企業の成長により値上がり期待 | 定期的な利息収入の期待 |
| リスク | 上昇下落の差が大きい | 比較的安定した値動き |
| ポートフォリオでの役割 | 成長を引っ張るエンジン役 | 相場下落時のクッション役 |
まとめ
資産を増やすためには「続けられる運用」が何より重要です。
そのために、値動きが異なる「株」と「債券」を組み合わせ、リスクを分散しながら安定的な資産形成を目指しましょう。
債券は、株の変動リスクを和らげる「安全なクッション」として、あなたの資産運用に欠かせないパートナーです。
金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。