米国ETF 国内店頭取引 買付スプレッド縮小キャンペーン

米国ETF 国内店頭取引 買付スプレッド縮小キャンペーン米国ETF 国内店頭取引 買付スプレッド縮小キャンペーン

キャンペーン内容

  • キャンペーン期間中、対象となる米国ETF銘柄の、国内店頭取引でのお買付注文について、通常1.5%のスプレッドを1.0%に縮小します。
  • お客さまは現地証券取引所の終値（時間外取引で大幅に変動した場合はその価格）を基準に、1.0%相当額を加えた価格で、当社との相対取引でお買付いただけます。
  • NISA口座でのお買付も本キャンペーンの対象です。
  • ※米国株式国内店頭取引の詳細についてはこちらをご確認ください。

期間

2026年1月5日（月）〜2月27日（金）（約定日ベース）

  • ※経済状況の急変などの理由により早期終了となる可能性があります。

対象銘柄

国内店頭取引取扱い銘柄のうち、当社が選定する以下20銘柄が対象となります。
（ティッカーアルファベット順）

  • ※市場や個別銘柄の状況によってはお客さまのお取引に応じられない可能性があります。
  • iシェアーズ 好配当株式 ETF（DVY）
  • バンガード・超長期米国債ETF（EDV）
  • ファンドストラット・グラニーショット 米国大型株ETF（GRNY）
  • iシェアーズ・コア　S&P 500 ETF（IVV）
  • インベスコQQQトラスト・シリーズ1（QQQ）
  • グローバルＸ 防衛テック ETF（SHLD）
  • バンガード・米国増配株式ETF（VIG）
  • バンガード・S&P500 ETF（VOO）
  • バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）
  • State Street® 素材セレクト・セクター SPDR® ETF（XLB）
  • State Street® コミュニケーション・サービス・セレクト・セクター SPDR® ETF（XLC）
  • State Street® エネルギー・セレクト・セクター SPDR® ETF（XLE）
  • State Street® 金融セレクト・セクター SPDR® ETF（XLF）
  • State Street® 資本財セレクト・セクター SPDR® ETF（XLI）
  • State Street® テクノロジー・セレクト・セクター SPDR® ETF（XLK）
  • State Street® 生活必需品セレクト・セクター SPDR® ETF（XLP）
  • State Street® 不動産セレクト・セクター SPDR® ETF（XLRE）
  • State Street® 公益事業セレクト・セクター SPDR® ETF（XLU）
  • State Street® ヘルスケア・セレクト・セクター SPDR® ETF（XLV）
  • State Street® 一般消費財セレクト・セクター SPDR® ETF（XLY）

計20銘柄

NISA口座でのお買付も本キャンペーンの対象です。

ご留意事項

キャンペーンのご留意事項

  • 本キャンペーンは自動エントリーのため、お申し込みは不要です。
  • 本キャンペーンの対象となる米国ETF国内店頭取引は、総合コースのお客さまのみお取引いただけます。
  • 本キャンペーンの対象銘柄は、表面に記載のNISA成長投資枠での買付対象銘柄となります（お取引いただく口座（NISA口座/特定口座/一般口座）を問わず、本キャンペーンの対象です）。
  • お取引窓口は営業店のみで、オンライントレード（日興イージートレード）や日興コンタクトセンターからはご注文いただけません。
  • 国内店頭取引に指定する銘柄は、海外委託取引や米株VWAPトレードの選択も可能です（海外委託取引・米株VWAPトレードは本キャンペーンの対象外）。
    取引を行う際は、各取引手法の違いを十分ご確認の上、ご判断ください。
  • 三井住友銀行仲介口座、登録金融機関（銀行等）を通じてＳＭＢＣ日興証券に開設された仲介口座は、本キャンペーンの対象外です。
  • 本キャンペーンは予告なく中止あるいは延長する可能性があります。その場合は、ホームページ等でお知らせいたします。

手数料等

外国証券を国内店頭取引(外枠手数料を徴収しない方式で行う当社との相対取引)にて取引きなさる場合等には、スプレッド込み約定代金を受け払いいたします。取引に伴い円貨(または他の通貨)と米ドルを交換する際には、外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。

なお、特定口座（源泉徴収あり）のお客さまが外国証券を外貨決済で売却した場合、取得価額および売却価額を円貨に当社所定為替換算した上で譲渡損益や源泉徴収の計算が行われ、税金は円貨で徴収されるため、別途税金分の円貨が必要となります。

リスク等

外国証券は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等により損失が生じるおそれ（元本欠損リスク）があります。

国内非上場の外国証券（法令に基づく開示を行っているものを除きます）は、日本の法令に基づく企業内容の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

【加入協会】
日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会