どうやって注文したらよい?
株式の注文は、お取引口座を開設した後、オンライントレードやお電話でご注文いただけます。
株式を注文してみよう〜株式売買の注文方法〜
日興イージートレード アプリ版 株式の買い注文方法についてを動画で見る>
注文の流れ
- 銘柄
-
購入もしくは売却を希望している株式の銘柄(企業)を選択します。
- 株数
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購入する株式の価格と投資予定金額を勘案して、購入株数を決めます。
銘柄ごとに「売買単位」が決められており、「売買単位」の整数倍で注文を出します。また、保有する株式のうち売却したい株数を決めます。
- 売買価格
-
指値(さしね)注文と成行(なりゆき)注文で大きく分けて2通りの注文があります。
その他に、執行条件付き注文もあります。
売買価格を決めるときには、「呼び値」「制限値幅」も考慮します。
- 売買の別
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売りか買いか選択します。
- 有効期限
-
注文の有効期限を「当日中」、もしくは「今週中」「期間指定」を選択します。
「当日中」・・・
市場が開いている時間注文ならその日のみ、それ以外の時間なら最初に売買が可能となる営業日1日のみ有効となります。「今週中」・・・
週末の営業日まで有効となります。ただし、週末の営業日の取引時間終了後に「今週中」でご注文いただくと、翌週の週末営業日まで有効となります。 今週中を指定した場合、当該注文が執行される週の週末営業日を表示します。「期間指定」・・・
注文執行日の翌営業日から翌月末までの日付を指定して注文をだすことができます。ただし、有効期間内でも途中で注文が無効となる場合があります。詳細は有効期間中にご注文が無効となる場合をご参照ください。
- 口座区分
-
お取引を行う口座には、「一般口座」、「特定口座」、「NISA口座」から指定します。
「特定口座」とは、上場株式等の取引に関する申告・納税手続きについて、お客様の負担を軽減するために設けられたものです。
「NISA」とは、上場株式や株式投資信託等の配当金や分配金、およびそれらの商品をNISA口座内で売却した場合の譲渡益が非課税となる制度です。
オンライントレードによる株式の注文の流れを見てみましょう。
注文はできた?〜注文結果の確認〜
注文したら、成立したかどうかは、オンライントレードや電話で確認します。
売買が成立(=約定(やくじょう))した場合、株を買った人は代金を支払い株を受け取ります。株を売った人は株を渡し代金を受け取ります。このような代金の支払いや株式の清算を行うことを「受渡(うけわたし)」といいます。
証券取引所で行われた売買の受渡は、売買日を含めて3営業日目に行われます。
例えば月曜日に行われた売買の受渡は、その週の水曜日に行われます。土日祝や年末年始をはさんだ取引は注意しましょう。
買った場合、いつどのようにお金を払うの?
通常は、買い注文が約定日を含めて3営業日目が受渡日(代金の決済日)となりますので、その日までにご入金が必要です。
オンライントレードで「前受方式」をご選択されている場合は、買い注文を出す時点で注文代金相当額の事前入金が必要となります。(ダイレクトコースのお客様や一部のお取引店では「前受方式」のご選択のみとなります。)
売った場合、いつお金が入ってくるの?
通常は、売り注文が約定日を含めて3営業日目が受渡日となりますので、その日にお客様の証券総合口座に入金されます。
注文の種類〜指値・成行〜
指値注文
「○○○円で買いたい。」「○○○円で売りたい。」というように具体的に値段を指定する注文です。相場の状況によっては売買が成立しないことがあります。
指値注文は、買い注文の場合は上限値を、売り注文の場合には下限値を指定して発注しますので、指定した価格よりも高く買ってしまったり、安く売ってしまったりするような心配はありません。その代わり、指値買いの場合にはその値段以下の売り注文がないとき、反対に指値売り注文の場合にはその値段以上での買い注文がないときには取引が成立しないことがあります。
【イメージ図】
成行注文
「いくらでもいいから買いたい。」「いくらでもいいから売りたい。」というように具体的に値段を指定しない注文で、その時の市場の相場で株価が決まります。相場の状況によっては想定より高い/安い価格で注文が成立する可能性があります。
成行注文は、指値注文よりも優先され、指値注文よりも売買が成立しやすいというメリットがありますが、指値注文とは違って値段を指定していませんので、場合によっては、1,000円で買えると思ったのに、1,050円で取引が成立してしまうなど、自分の予想外の価格で売買が成立する可能性があることに注意してください。
【イメージ図】
執行条件付き注文
通常の指値、成行注文に加え、条件を指定して注文することができます。この場合、指値は「寄付」「引け」「指成」のいずれか、成行は「寄付」「引け」のいずれかをご指定の上、ご注文いただくことになります。執行条件付き注文とは、このように条件を指定する注文を指します。
寄付注文
前場または後場の寄付のみ有効とする注文方法です。前場で寄付かなかった場合、後場に注文が引き継がれます。
注文単価 | 内容 |
---|---|
指値 | 前場または後場の寄付のみ有効な指値注文です。 |
成行 | 前場または後場の寄付のみ有効な成行注文です。寄付の値段でのみ約定します。 |
- ※ご注意事項
- 前場または後場の寄付後、執行条件を寄付に指定された場合、市場で「エラー」となります。
- 前場または後場の寄付で約定しない場合「失効」 (*2)となります。
- 前場で「失効」(*2) した注文について、後場でのお取引を希望される場合は、再度発注いただく必要があります。
- (*1)東証の場合を示しています。名証は15:30となります。
- (*2)失効とは、場中に約定が成立せずに、注文が無効になった状態を指します。
引け注文
前場または後場の引けのみ有効とする注文方法です。前場引けまでの注文は、前場引けのみ有効となります。
注文単価 | 内容 |
---|---|
指値 | 前場または後場の引けのみ有効な指値注文です。 |
成行 | 前場または後場の引けのみ有効な成行注文です。引けの値段でのみ約定します。 |
- ※ご注意事項
- 前場または後場の引けで約定しない場合(ザラ場引けを含む)「失効」 (*2)となります。
- ザラ場引けについては、詳しくはこちらをご覧ください。ザラ場引けとは?
- 前場で「失効」(*2) した注文について、後場でのお取引を希望される場合は、再度発注いただく必要があります。
- (*1)東証の場合を示しています。名証は15:30となります。
- (*2)失効とは、場中に約定が成立せずに、注文が無効になった状態を指します。
指成注文
前場または後場の引けまでは指値注文として有効ですが、その注文が約定しなかった場合、前場または後場の引けの時点で、自動的に成行に切り替わる注文方法です。
注文単価 | 内容 |
---|---|
指値 | 前場または後場の引けまでは指値注文が有効です。ただし、指値注文が約定しなかった場合、前場または後場の引けの時点で、自動的に成行に切り替わります。 |
- ※ご注意事項
- 指成注文は、指値注文のみとなります。成行注文はできません。
- 前場または後場の引けで約定しない場合(ザラ場引けを含む)「失効」 (*2)となります。
- ザラ場引けについては、こちらをご覧ください。ザラ場引けとは?
- 指成注文の注文概算金額は、成行注文と同じ算出式を適用します。また、成行禁止銘柄を発注することはできません。
- 指成注文を成行注文に訂正する場合、訂正後の注文は、執行条件なしの注文になります。
- 前場で「失効」 (*2)した注文について、後場でのお取引を希望される場合は、再度発注いただく必要があります。
- (*1)東証の場合を示しています。名証は15:30となります。
- (*2)失効とは、場中に約定が成立せずに、注文が無効になった状態を指します。
逆指値注文
オンライントレード(日興イージートレード)では、国内株式現物取引、信用取引の新規建および返済について逆指値注文の発注ができます。
逆指値注文とは、一般的に、株価等がお客様の指示した一定の価格条件(トリガー価格)に到達した時に直ちに発注する旨の条件が付された注文です。
通常の指値注文とは異なり、トリガー価格より株価が高くなったら「買い」、安くなったら「売り」等の注文が可能となります。
逆指値注文をご活用いただくことで、損失の拡大を回避したり、利益確定や相場の変動を捉えたりすることができます。
活用例①:損失拡大を回避(ロスカット)したい場合
例えば、お客様が購入した銘柄の購入価格が1,000円であるとき、「900円になったら成行で売却する」という注文が行えます。
お客様が保有する銘柄について、損失拡大を回避するリスク・コントロールが可能となります。
ただし、本例においては、900円の時点で成行売り注文が発注されるので、当該銘柄の流動性(板状況等)によっては実際に売却できる価格が900円を大幅に下回る場合があります。
また指値で発注した場合は、約定が成立しない可能性もあります。
活用例②:利益を確定したい場合
例えば、お客様が購入した銘柄(購入価格:800円)が高値を更新(時価1,000円まで上昇)したとき、「利益確定のため980円になったら980円の指値で売却する」という注文が行えます。
相場が強い限りにおいては継続保有するが、上昇力が弱まった場合は一旦「利益を確定」させることが可能となります。
ただし、本例においては、980円の時点で980円の指値で売り注文が発注されますが、当該銘柄の流動性(板状況等)によっては980円で一部または全部が売却できない可能性があります。
また成行で発注した場合は、実際に売却できる価格が980円を大幅に下回る場合があります。
活用例③:相場変動に追従したい場合
例えば、お客様が注目する銘柄がボックス相場(高値:1,000円、安値:800円)を形成しているとき、「当該ボックス相場の高値を更新する1,010円になったら成行で買付けする」という注文が行えます。
注目銘柄の相場を常にウォッチすることなく、チャートが節目を抜けた場合等に自動的に相場に追従することが可能となります。
ただし、本例においては、1,010円の時点で成行の買い注文が発注されますが、当該銘柄の流動性(板状況等)によっては、実際に買付けできる価格が1,010円を大幅に上回る場合があります。
また指値で発注した場合は、約定が成立しない可能性もあります。
呼び値・制限値幅
呼び値(よびね)とは
売買する際の価格の刻み幅のことで、株価によって異なります。
例えば、TOPIX500構成銘柄(TOPIX100及びTOPIX Mid400構成銘柄)については、「株価が5,000円超〜1万円以下の場合は1円単位、1万円超〜5万円以下の場合は5円単位」と決められており、株価が10,000円であれば、売買は10,005円、10,010円・・・といった5円刻みとなるので、10,001円など5円刻み以外の価格では売買できません。
呼び値の刻み一覧
※全取引所共通
(TOPIX500構成銘柄(TOPIX100及びTOPIX Mid400構成銘柄)は除く)
株価 | 呼び値の刻み | ||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|
|
1円 | ||||||
|
5円 | ||||||
|
10円 | ||||||
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50円 | ||||||
|
100円 | ||||||
|
500円 | ||||||
|
1,000円 | ||||||
|
5,000円 | ||||||
|
10,000円 | ||||||
|
50,000円 | ||||||
|
100,000円 |
※TOPIX500構成銘柄(TOPIX100及びTOPIX Mid400構成銘柄)
株価 | 呼び値の刻み | |||||
---|---|---|---|---|---|---|
|
0.1円 | |||||
|
0.5円 | |||||
|
1円 | |||||
|
1円 | |||||
|
5円 | |||||
|
10円 | |||||
|
10円 | |||||
|
50円 | |||||
|
100円 | |||||
|
100円 | |||||
|
500円 | |||||
|
1,000円 | |||||
|
1,000円 | |||||
|
5,000円 | |||||
|
10,000円 | |||||
|
10,000円 |
制限値幅とは
株価というのは、本来は市場の実勢に任せて形成されるべきですが、あまりにも急激な株価の変動で投資家が冷静な投資判断ができずに不測の損害を被らないように、証券取引所では、株価の1日の変動幅を一定範囲に制限しています。
これを制限値幅といい、前日の終値を基準として、各銘柄の価格帯によってその値幅が定められており、例えば前日の終値が1,200円であれば、その値幅は上下300円となっています。
制限値幅一覧
※全取引所共通
基準値 | 制限値幅 | ||||
---|---|---|---|---|---|
|
30円 | ||||
|
50円 | ||||
|
80円 | ||||
|
100円 | ||||
|
150円 | ||||
|
300円 | ||||
|
400円 | ||||
|
500円 | ||||
|
700円 | ||||
|
1,000円 | ||||
|
1,500円 | ||||
|
3,000円 | ||||
|
4,000円 | ||||
|
5,000円 | ||||
|
7,000円 | ||||
|
10,000円 | ||||
|
15,000円 | ||||
|
30,000円 | ||||
|
40,000円 | ||||
|
50,000円 | ||||
|
70,000円 | ||||
|
100,000円 | ||||
|
150,000円 | ||||
<以下略> |
競争売買の原則
証券取引所での売買は、売買の成立に関する基本的な原則である「競争売買の原則」に基づいて行われます。
「競争売買の原則」とは、価格優先の原則(売りについては最も値段の低い注文が優先し、買い注文については最も値段の高い注文が優先する)と時間優先の原則(同じ値段の注文については、先に出された注文を優先する)から成り立っています。
この2つの原則に従い、最も優先する売り注文と最も優先する買い注文との値段が合致したときに、その値段を約定値段とする売買が成立します。