あわせ持ちにゴールド投資
新NISAで買える!金(ゴールド)ファンド

  • # ファンド特集
物価上昇、インフレの備えに金・ゴールド

インフレの備えとして伝統的な資産と異なる値動きが期待される金(ゴールド)をポートフォリオに組み入れることで、リターンの安定性が見込まれ、注目度が一層高まっております。
そこで、今回は金(ゴールド)を投資先としたファンドをご紹介します。

金(ゴールド)の分散投資効果

金(ゴールド)は、伝統的な資産と異なる値動きを示すことから、世界株式と組み合わせることで、ポートフォリオ全体の収益率の変動幅を抑え、値動きを安定させる効果が期待されます。例えば、ポートフォリオの一部を金に配分することを検討してみてはいかがでしょうか。

金価格と世界株式および組合わせ(50+50%)の推移
米ドルベース、月次、期間:2005年3月末〜2025年3月末、2005年3月末=100として指数化
金価格と世界株式および組合せ(50+50%)の推移のグラフ
  • 記載のパフォーマンスは指数および指数を使用したシミュレーションのものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがってファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。また、金と世界株式の組合せ(50%+50%)は毎月のリバランス費用も考慮していません。
  • 金:ロンドン市場金価格(米ドルベース)、世界株式:MSCI世界株価指数(米ドルベース、トータルリターン)、金と世界株式の組合わせ(50%+50%)はそれぞれ50%の比率で月次でリバランス。

出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

  • 当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません

また、各国中央銀行においても外貨準備の安全性と分散を確保するため、通貨の1つとして金を保有しています。
2022年の世界の中央銀行の年間購入量は過去最高水準となり、その後も年間1,000トンを上回る旺盛な需要が続いています。

各国中央銀行および国際機関による「金」保有ランキング
2025年6月集計時点
各国中央銀行および国際機関による「金」保有ランキング

出所:ワールド・ゴールド・カウンシルのデータを基にピクテ・ジャパン作成

中央銀行が「金」を保有する理由と、関連性が高いと回答した中央銀行の割合
中央銀行が「金」を保有する理由と、関連性が高いと回答した中央銀行の割合の
  • 中央銀行の金保有の理由について「非常に関連性が高い(Highly)」と「やや関連性が高い(Somewhat)」と回答した割合を合計したものです。上位6項目を記載しています。

出所:ワールド・ゴールド・カウンシル「Central Bank Gold Reserves Survey 2025」を基にピクテ・ジャパン作成

注目の金(ゴールド)ファンド

当社で取り扱いの金(ゴールド)ファンドをご紹介いたします。

  • 取引コースによっては取り扱いのない銘柄もございます。
  • 「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。目論見書はファンド名称から遷移した先でご覧いただけます。
銘柄コード ファンド名 成長投資枠 つみたて投資枠 取引
8265 ピクテ・ゴールド(為替ヘッジあり)
9073 ピクテ・ゴールド(為替ヘッジなし)
POINT
  • 実質的に「現物の金」に投資を行うファンド
  • 「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2種類から選択が可能
銘柄コード ファンド名 成長投資枠 つみたて投資枠 取引
9062 三井住友DS・ゴールドインデックス・ファンド(為替ヘッジあり)
POINT
  • 「ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円ヘッジ換算ベース)」の動きに連動する投資成果を目指す
  • 「三井住友DS・ポートフォリオ・シリーズ」の各ファンド間でのスイッチングが可能
銘柄コード ファンド名 成長投資枠 つみたて投資枠 取引
8997 SMTゴールドインデックス・オープン(為替ヘッジあり)
  • 当銘柄はダイレクトコースでのみ一括買付が可能です。
POINT
  • 「ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円ヘッジ換算ベース)」の動きに連動する投資成果を目指す

ファンド比較

こちらの記事でご紹介した銘柄の運用実績等がご覧いただけます。

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金融商品取引法第37条(広告等の規制)にかかる留意事項

手数料等について

当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

リスク等について

各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。

上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。