基準価額は日々の取引を経て、以下の公式によって算出され、毎日公表されています。

投資信託の純資産総額は、その銘柄に組み込まれている資産（国内外の株式、債券そして不動産など）の値動きで決まります。

株式の場合は個別株式の集合体であるため、株式市場の浮き沈みの影響を受けることになります。
債券は金利の上昇・下落や債券自体の信用格付けの変更などの影響で債券価格が変動します。
不動産であれば、物件価格の上昇や下落が価格変動に大きな影響を及ぼします。
投資信託が組み入れている資産が海外のものである場合は、為替の変動（円安・円高）も価格変動に影響してきます。

さまざまな要素をすべて考慮に入れて投資信託の購入タイミングを見極めるのは、現実的とは言えないでしょう。

投資信託の基準価額は「ブラインド方式」が採用されており、一日一回算出・公表されます。
ブラインド方式では、銘柄を買った後でないと購入時の基準価額を知ることができません。

株式投資などでは、値上がり益を求めて「安く買って高く売る」という方法もあります。
しかし、購入時点の基準価額がわからない投資信託では、割安や割高なのかをリアルタイムに判断して購入することは困難です。

基準価額や、それを算出する元となる「投資信託の純資産総額」は、投資信託のある一時点での資産価値を表しているに過ぎません。
時間が経ち状況が変化することで、購入時より資産価値が上がることもあれば、逆に下がってしまうこともあります。また、分配金が出ると、その分基準価額が下がります。
そのため、購入時点の基準価額にこだわるよりも、購入後に投資信託の資産価値が上昇するかどうか（投資信託のパフォーマンス）を重視したほうが良いと言えます。

しかし、基準価額では投資信託のパフォーマンスを評価することはできません。
投資信託のパフォーマンスを判断するための基準には、例えば以下のような評価基準があります。

このような評価基準も用いた投資信託の選び方は、「【投資信託の選び方】カンタン3STEPで「わからない」を解消！」の記事でもっと詳しく解説しています。こちらもぜひお読みください。

「機会損失」とは、より多くの収益を得られるタイミングで投資しなかったために、得られるはずだった収益を逃してしまうことをいいます。

機会損失は目に見えないため、特に投資初心者にとっては手ごわい存在です。
それがわかる例を一つ取り上げてみましょう。

2023年7月現在の普通預金金利は0.001%^※です。

しかし、物価は預金金利以上に上昇しているので、仮に預貯金口座にお金を置いているだけでは、お金の実質的な価値は減っていってしまいます。

例えば、現在預金口座に100円を預けます。
現在100円の商品は、その預金口座の100円で問題なく買えます。

では、1年後に物価が5%上昇して105円になるとどうでしょうか？
預金金利はほとんどつかないため、預金口座の100円は100円のままです。しかし、1年前に買えた商品は買えなくなってしまいました。
これはつまり、1年かけてお金の価値を5円分減らしてしまったのと同じことです。

このような機会損失は投資信託の購入時にも起こり得ます。
買いどきを見極めようとするあまり購入時期が遅くなり、早くから購入していれば得られたはずの収益を逃してしまう……というケースです。

投資信託の機会損失を小さく抑えるためには、「積立投資」で毎月一定額の投資信託を購入し続けるのが有効です。
タイミングに関係なく定期的に購入し続けているので、「今このタイミングで買って大丈夫だろうか……」という心配は必要なくなります。

継続的に投資信託の購入を続けている間も、基準価額は日々変動していきます。
「基準価額が下がると損をしてしまうのではないか……？」と思う方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、投資信託の積立投資では「ドル・コスト平均法」を活用することで、基準価額が下がっている場面も乗り切ることが期待できます。

「ドル・コスト平均法」とは、金融商品を一度にすべてを購入するのではなく、一定金額ずつ定期的に購入していく方法です。
基準価額が安いときにはより多くの購入口数が増え、高いときは購入口数が少なくなります。

例えば、合計4万円分の投資信託を購入する場合をシミュレーションしてみましょう。
一度に4万円分購入した場合と、毎月1万円ずつ4カ月に分けて購入した場合では、平均取得単価に以下のような差が生まれます。

積立投資では基準価額が安いときに多くの口数を購入できているので、一度に購入した場合と比べて平均取得単価を下げられていることがわかります。

そのため、5カ月目以降に基準価額が当初の1万円まで戻らなかったとしてもすぐに損失とはならず、下落トレンドの相場でヤキモキすることも少なくなります。

さらに、投資信託を積立投資することで、運用による「複利効果」を活かすことができます。
複利とは、一定期間ごとに生まれる利子や分配金を元本に組み込み、新たな元本として運用していくことです。
長期になればなるほど元本が大きくなり、それにともなって雪だるま式に利子や分配金が大きくなっていくのが特徴です。

以下の図は、10万円の元本を年利3%で5年間運用する際に、「単利」「複利」でそれぞれ運用した結果をシミュレーションしてみたものです。

単利・複利の違いで、5年後の収益に926円の差が生まれています。
運用年数が10年・20年と長くなれば、この差はさらに大きくなっていきます。

1カ月後よりも本日から始めた方がより期間が長く取れることから、複利効果の恩恵を受けるためにも、なるべく早く投資信託で積立投資をスタートされることをおすすめします。

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