インド投資の活用術①〜あなたの日本株運用にインドのスパイスを〜

皆様が良く知っているようでまだまだ奥深い国インド。観光や食のイメージが強いかもしれませんが、今や知られざる経済大国へと成長しようとしています。世界第二位の人口や多くの優良企業の存在など、これからさらに大きな変貌を遂げる潜在力を秘めたインド。
今回の特集では、インドという国について、その特徴をお伝えしてまいります。

インドの基礎知識

知っているようで知らないインドってどのような国？

「インド」という国名は知っていても、どのような国なのかあまり詳しくは知らない方も多いかと思います。まずは、日本と比較してみましょう。面積は約8.7倍、人口は約10.2倍ということから広大な国であることが分かります。他のインドの基本情報も見てみましょう。

• （注）データは2019年2月末現在。
• （出所）外務省、JETRO、国連等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

経済成長を支える人口大国

インドの人口増加は著しく、2025年頃には世界一の人口大国となる予想です。また、インドの平均年齢（中央値）は29.8歳であり、日本の50.2歳や中国が40.6歳であることからも、相対的に低い水準にあることが特徴です。人口増加と豊富な労働力がインド経済の更なる成長のエンジンとなると考えられます。

• （注1）予想は国連によるもの。
• （注2）2020年以降は国連の予想値。
• （注3）「働き手」とは15歳〜64歳、「子ども+高齢者」とは0歳〜14歳および65歳以上で計算。
• （出所）国連のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

豊富なIT人材に世界が注目

インドの都市・バンガロールはGoogleやMicrosoftといった世界有数のIT企業が開発拠点を置く、ITビジネスの中心地として世界的に注目されている都市です。インドでITが注目される背景には、専門性の高い教育に加え、IT関連職業はカーストの枠に関係なく成功を目指せるため、ITを目指す優秀な若者が増えていることが挙げられます。
近年、インドでは電子商取引（eコマース）に加えて、物流、医療等を巡るさまざまなスタートアップ企業が設立されています。米国調査会社*によると、2019年1月現在の全世界のユニコーン企業**数は300社以上あり、インドは米国（156社）、中国（92社）、英国（16社）に次ぐ世界4位（13社）となっています。

• *CB Insight（2019年1月末時点）
• **設立10年未満で企業価値が10億米ドルを上回る未上場企業のことを指す。

気になる財政状況は？

財政赤字（対GDP比）は、2018年度は当初目標の3.3％から3.4％、2019年度は3.1％から3.4％と拡大する見通しになりましたが、2020年度以降は3.0％に縮小する目標が示され、長期的な財政健全化路線は維持される見通しです。中長期的な経済成長期待や財政赤字の削減等により、今後の格上げが期待されます。

• （注1）財政赤字（対GDP比）のデータは2011年度〜2021年度。年度は当年4月〜翌年3月。
  2018年度は着地見込、2019年度は政府予算、2020年度以降は予想。
• （注2）格付けデータは2011年4月末〜2019年2月末。格付けは自国通貨建て長期債格付を使用。
• （出所）インド政府、Bloomberg等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

物価の安定および金融緩和が経済成長の支援材料

インドの中央銀行であるインド準備銀行（RBI）は、2019年の2月以降、連続して利下げを行うなど金融緩和スタンスを継続しています。
インフレ率はインド準備銀行が目標とする4%（±2%）の範囲内で概ね推移しており、引き続き、安定的に推移するインフレ率や機動的な金融政策は、インドの経済成長にとって支援材料になるものと見込まれます。

• （注1）データは消費者物価指数が2012年3月〜2019年10月（2014年1月以前は旧ベースの消費者物価指数（基準年と品目変更）を使用）、政策金利が2012年3月1日〜2019年10月31日。
• （注2）政策金利はレポ金利を使用。
• （出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

• ※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。

【必見！】日本株とインド株の組合せ活用術

インド株への投資を考えた場合、おそらくハイリスク・ハイリターンな投資対象であるとイメージされて懸念される方も多いかと思いますが、日本株と組み合わせるとどうなるでしょうか。今回は、過去、日本株とインド株に投資した場合の投資成果を試算してみました。それぞれに100%投資するよりも、日本株とインド株を組み合わせることで、リスクを抑え、リターンを高める効果が生まれていることがわかります。
日本株メインで運用されている方は特に、ポートフォリオのスパイスとして、インド株を活用してみては如何でしょうか。

• （出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

• ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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