「投信つみたてプラン」に適したファンドのご紹介

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「投信つみたてプラン」では、さまざまな資産を投資対象としたファンドを取り揃えています。
積立のなかでも「値動きのあるものがほしい」「もっとパフォーマンスを重視したい」さらに銘柄選びを追求されたい方は是非こちらをご活用ください。
投資対象資産ごとに投信積立に適したファンドの一例をご紹介しております。
一般的に積立投資は値動きの大きい資産のほうが小さい資産に比べて有利な傾向にあると考えられております。また投信つみたてプランなら初めての方にも1,000円からお手軽、簡単に、安心して運用をスタートすることが可能です。
不透明な相場環境で値動きのあるアクティブファンドを使ってコツコツ投資!まず一歩を踏み出しましょう!

【投資対象資産別】投信積立に適したアクティブファンドのご紹介

投資対象 ファンド名 ファンドの特長 取引
国内株式 国内株式のうち各種投資指標により割安と判断される銘柄の中から、個別企業のファンダメンタルズ分析を基に、投資銘柄を選定。
国内の中小型株式を主な投資対象とし、業績モメンタムのより顕著な拡大が見込まれると判断する銘柄に投資。
成長性が高く、株主への利益還元が期待できる株式に投資。徹底したボトムアップ・リサーチで、勝ち組成長企業を選定。
先進国株式 世界の上場株式の中から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資。
主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資。個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。
主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資。企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を行う。
世界の株式から、主として脱炭素化社会実現に向けた取り組みやイノベーションに貢献する企業、あるいはその恩恵を受けることが期待される企業の株式に投資。
新興国株式 日本を除くアジア各国の株式の中から、成長性があり、かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に投資。
先進国債券 米ドル建投資適格社債等へ投資。投資対象とする債券の格付けは、A格相当以上を中心とし、業種配分等にも配慮。
J−REIT J−REITに投資し、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。
海外REIT 主として米国の取引所に上場(これに準じるものを含みます)されている不動産投資信託(リート)に投資。
日本を除くアジア各国・地域(オセアニアを含みます。)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。
コモデティ 投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。
資産複合
(バランス)
世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。他に目標リスク水準の異なる「安定型」、「成長型」のコースもあり。
  • 上記以外に複数のコースが存在します。コースによっては、投信つみたてプランをお申し込みできない場合があります。
  • 上記は中長期・積立運用の観点や資料作成時点の見通しによりファンドを選定しておりますが、今後の市況動向によっては変更になる場合があります。上記の内容は一例であり、すべてを網羅しているわけではありません。
    最下部に記載のご留意事項を必ずご確認ください。(2024年11月作成)

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手数料等について

当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

リスク等について

各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。

上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。