30年の長い目線を持ってお客さまの資産と企業を育む
コモンズ30ファンド

「コモンズ30ファンド」は、ただ貯めて増やすだけのファンドではありません。自己資産の形成をしながら、成長を続ける日本の優良な企業を長期に渡って応援し、それらを通じて豊かな社会づくりをお子さん、お孫さんへと長い目線でつなげていく「日本株の長期集中投資ファンド」です。投資先は「真のグローバル企業」を中心に約30銘柄を厳選し、企業との双方的対話を重視した企業価値の創造と共有を目指しています。

• ※「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。

ファンドの特色

「コモンズ30ファンド」は「30年」「30社」「対話」を基本方針のもと運用を行っています。

30年の長い目線を持ってお客さまの資産と企業を育む長期投資

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  資産をつくりながら、成長を続ける日本のよい企業を長く応援し、豊かな社会をこどもや孫へつなげる、そんな想いが込もった長期投信です。

真のグローバル企業を中心に30銘柄へ集中投資

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  投資する約30社は、世界で成長し続けられる真のグローバル企業。「質」の高い企業に集中投資することで、高い運用成果を目指します。

対話で企業とお客さまをつなぎ価値の創造と楽しさを提供

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  価値づくりや応援する楽しさにつながるよう、投資先企業と消費者であるお客さまが対話できる交流セミナーにも積極的に取り組んでいます。

投資先企業の評価基準

コモンズ投信は企業の長期的な持続的成長を評価するには「見えない価値」が重要と考えています。目に見える財務情報だけでなく、企業文化や経営力やステークホルダーとの対話など、“見えない価値”にも着目し、投資先の企業を厳選します。 具体的には「5つの軸」（4つの力と企業文化）によって投資先企業を選定、評価しています。

つみたてNISAで利用可能

「コモンズ30ファンド」はつみたてNISAの利用が可能です。 「つみたてNISA」の対象となる商品は、金融庁が定めた一定の条件を満たす「投資信託」と「ETF」のみです。2020年4月8日時点では、「インデックス型投資信託」が156本、「アクティブ型投資信託」が18本、「ETF（上場株式投資信託）」の7本が、対象商品に選ばれています。その中で「コモンズ30ファンド」は「アクティブ型投資信託」に分類されます。

「つみたてNISA」について詳しくみる

「コモンズ30ファンド」で積立投資をしていたら？

• （注1）積立投資のシミュレーションは、2009年1月〜2020年8月の各月末に1万円を投資したと仮定して算出しております。手数料・分配金・税金等は考慮しておりません。
• （注2）投資信託の値動きによって、「積立投資」よりも「一括投資」の方が結果的に有利な場面もあります。
• （注3）運用成果が投資した元本を下回ってしまうケースもございますので、ご注意ください。
• （出所）コモンズ投信作成

• ※上記は過去のデータを基に行ったシミュレーションの結果であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

運用実績

• （注1）基準価額は、分配金（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算した価額です。
• （注2）TOPIX配当込指数については、参考掲示したもので、当ファンドにベンチマークはありません。
• （注3）TOPIX配当込指数はファンド設定時を10,000として指数化したコモンズ投信の計算値です。
• （出所）QUICKのデータをもとにコモンズ投信作成

• ※上記グラフと投資パフォーマンスは、2009年1月19日〜2020年8月末までの過去一定期間における実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

信託報酬の一部を社会貢献に活用

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  「コモンズSEED Cap（社会起業家応援プログラム）」は、皆さんと一緒に社会起業家を応援するコモンズ独自の寄付プログラムです。
  
  社会の課題を発見し、その課題を解決するために自ら立ち上がる社会起業家の活動を支援し寄付をすることで応援しています。つまり、よりよい世の中を次世代へつなげる利他の「長期投資」です。

運用会社からのメッセージ（コモンズ投信）

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  創業の想いを込めた「コモンズ30ファンド」は、株価ではなく企業への長期投資。30年目線で成長が続けられる企業をわずか30社程度にまで厳選します。長期的な成長を実現できる企業は、さまざまな危機をも乗り越えていく『強い企業』であり、世界の需要を取り込めるような企業も多い。個人の長期的な資産形成を考えれば、つみたてNISAを活用し、長期的な成長が期待できる企業に一定の資産を預けて資産形成をすることが成功の秘訣です。皆様の人生の夢の実現に向け、安心して企業の成長に託せるファンドを目指しています。

  
  

  代表取締役社長兼最高運用責任者　伊井哲朗

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• ※「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。