Ｊリートとアジアリートが生み出す「シナジー効果」に注目
- # ファンド特集
- # その他
アジア地域の高い経済成長率、進展する都市化、世界貿易の中心地域としての存在感の高まりなどを背景に、アジア各国の不動産市場は活況を呈しています。
今回は日本を含むアジア・オセアニア地域のリート（不動産上場投資信託）へ投資を行うファンド『Jリート・アジアミックス・オープン』の魅力をご紹介いたします。
- 【今回ご紹介する内容に関連するファンド】
- ※「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。
世界主要リート市場と比較して良好なパフォーマンス
当ファンド（資産成長型）は2013年10月25日に運用を開始しました。設定来のパフォーマンスは、日本を含むアジア・オセアニアのリート市場の好調を背景に、世界の主要リート市場と比較して相対的に高いパフォーマンスとなっています。
当ファンド（資産成長型）の設定来のパフォーマンス
- ※1当ファンド（資産成長型）のパフォーマンスは基準価額を用いて算出。
- ※2日本は東証REIT指数（配当込み）、その他は各国・地域別のS&P REIT指数（円ベース、配当込み）。
- ※3データは2013年10月24日（設定日前日）から2020年1月末まで。
（出所）FactSet、Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を示唆あるいは保証するものではありません。
当ファンド（資産成長型）と主要リート市場のパフォーマンス（円ベース）
- ※1当ファンド（資産成長型）のパフォーマンスは基準価額を用いて算出。
- ※2日本は東証REIT指数（配当込み）、その他は各国・地域別のS&P REIT指数（円ベース、配当込み）。
- ※3データは2013年10月24日（設定日前日）から2020年1月末まで。
（出所）FactSet、Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を示唆あるいは保証するものではありません。
当ファンド（資産成長型）を3年間保有した場合のリターンの推移
- ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を示唆あるいは保証するものではありません。
- ※ファンドの換金時は費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは当ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
（出所）三井住友DSアセットマネジメント作成
日本とアジア・オセアニア、異なる成長要因に着目
Ｊリート市場の魅力：高い配当利回り
Jリートは、国内の株式や国債などと比べて、配当利回りが高いことが魅力となっています。
一般に、不動産の賃料上昇や不動産の売却益は配当金の増加要因となります。Jリートの1口当たり配当金は中長期で安定的に推移しており、足元では増加傾向にあります。
- （注）Ｊリートは東証REIT指数の配当利回り、国内株式は東証株価指数（TOPIX）の配当利回り、国内債券は１０年国債利回り、Jリート配当実績は東証REIT指数の1口当たり実績配当金の直近12ヵ月合計を使用。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
アジア・オセアニアリート市場の魅力：経済成長に伴う堅調な不動産需要
アジア・オセアニア地域においてはリートの配当利回りが国債の利回りと比較して魅力的な水準にあることや、力強い経済成長を背景に世界の「巨大な消費市場」として不動産物件へのニーズが高まっています。今後も個人消費の拡大やオフィス需要の増加、国際物流拠点としての存在感の高まりからリートの収益獲得機会は更に広がっていくと考えられます。
- ※1配当利回りはS&P REIT指数の各国・地域の配当利回り
- ※2データは2020年1月末時点
（出所）FactSet、Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上図はイメージです。
多様な投資機会のあるアジア・オセアニア地域のリート
アジア・オセアニア地域の各市場は、様々な投資対象セクターに分散されています。市場環境の変化とともにリートの投資対象セクターは多様化が進んでおり、リートの収益機会は更に広がっていくと考えられます。
- ※1各国・地域リートのセクターは、S&P REIT指数における分類に基づく。
- ※2円グラフは四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
- ※3データは2020年1月末時点
（出所）FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績および当資料作成時点の見通しであり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
- ※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
運用会社からのメッセージ（三井住友DSアセットマネジメント）
経済成長とともに不動産開発が進行するアジア諸国では、参入企業や人口の増加による各種オフィスビルや商業施設、住宅等の需要に応える不動産市場が活況を呈しています。世界の目が集まるアジアには国内外からの投資も集まり、各国の都心部や開発エリアの不動産価値の上昇が見込まれています。当ファンドでは、日本を含むアジア・オセアニア各国・地域のリートへ投資することで、アジア地域全体の「成長」を捉え、投資家の皆様の将来の資産形成に貢献してまいります。
宗正 彰（むねまさ あきら）
中央三井信託銀行（現・三井住友信託銀行）にて、「運用企画/ファンドマネージャー/株式アナリスト」を歴任。上場企業の取締役を経て、2008年に三井住友アセットマネジメント（現・三井住友DSアセットマネジメント）に入社。大手運用会社「初」のインターネット投信直販や情報発信を活用したブランド・マーケティング戦略など、特にオンラインを駆使した新たなビジネスモデルを次々と構築。数千人来場の大規模イベントや全国セミナーにも数多く登壇。講演会やメディア出演の際には、『宗さま』の愛称で呼び親しまれるなど、多方面で活躍中。
- ※「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。
関連するファンドはこちら
合わせて読みたい記事はこちら
スマートフォンなら最短即日
パソコンなら最短3日で取引可能！
各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。
金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。