インド投資の活用術②〜あなたの日本株運用にインドのスパイスを〜
- # ファンド特集
- # その他
インドに投資するにあたっては、どのようなポイントに着目すればよいでしょうか。今回の特集では、インドが秘める潜在成長力の高さについてお伝えします。
- 今回ご紹介する内容に関連するファンド
期待されるインドの成長
高い経済成長率
インドは新興国の中でも中国を凌ぐ高い経済成長率の継続が予測されています。また購買力平価ベースのGDPをみると、インドは2050年には米国を抜き、中国に次ぐ世界で第2位の経済大国になると予想されています。
- （注）各国の実質GDP成長率予想（年平均）はIMFによるもの
- （注）世界のGDP（購買力平価ベース）ランキングの予想はPwCによるもの
（出所）IMF、PwCのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
経済成長期はまだ初期段階
インドの1人当たりGDPは中国やロシア、ブラジルなどと比べても大幅に低い水準にあり、経済成長期はまだ初期段階と考えられます。今後、人口や中間所得層の増加による経済成長の加速に伴って、インドの1人当たりGDPは増加が期待されます。
- （注）各国・地域の今後の1人当たりGDP成長を保証するものではありません。
（出所）IMFのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
消費増加による内需拡大期待
インドでは経済の高度化などを背景に、購買力が高いとされる中間所得層の割合が年々増加することが見込まれています。今後、同国の消費市場の一層の拡大が予想されることから、内需主導での経済成長が期待されます。
- ※1中間所得層とは年間世帯可処分所得が5,000米ドル超35,000米ドル以下の所得層。
- ※2高所得層とは年間世帯可処分所得が35,000米ドル超の所得層。
- ※32020年以降はEuromonitor Internationalの予想。
（出所）Euromonitor International、国連のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
着々と進むインフラ投資
インドのインフラ投資額は拡大傾向にあります。2019年度予算案ではインフラ投資予算が増加されており、今後もインフラ投資は拡大していく見通しです。
- （注）インフラ投資額は鉄道、道路、住宅等の設備投資額の合計。
（出所）「コタック・マヒンドラ」グループの資料を基に三井住友DSアセットマネジメント作成
【必見！】日本株とインド株の組み合わせ活用術
インド株への投資を考えた場合、おそらくハイリスク・ハイリターンな投資対象であるとイメージされて懸念される方も多いかと思いますが、日本株と組み合わせるとどうなるでしょうか。今回は、過去、日本株とインド株に投資した場合の投資成果を試算してみました。それぞれに100%投資するよりも、日本株とインド株を組み合わせることで、リスクを抑え、リターンを高める効果が生まれていることがわかります。
日本株メインで運用されている方は特に、ポートフォリオのスパイスとして、インド株を活用してみては如何でしょうか。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
運用会社からのメッセージ（三井住友DSアセットマネジメント）
豊富な人口、拡大する個人消費、ITを駆使したビジネスの急速なアップデートなど、インドの高い潜在成長力を示す事象は数多く存在します。「21世紀はアジアの時代」という言葉が具現化する中、インドは間違いなくその中心となる国であり、今後の世界経済に大きな影響を及ぼす存在となるでしょう。
世界経済の成長を先取りできる今こそ、「ヒト・コト・モノ」が行き交うアジア経済最大のダイナミズム”インド”に注目してみては如何でしょうか！
宗正 彰（むねまさ あきら）
大手信託銀行にてファンドマネージャーや株式アナリストを歴任。上場企業の取締役を経て2008年より現職。大手運用会社「初」のオンラインを駆使したビジネスモデルを次々と構築。大規模イベントやメディアにも数多く出演し、『宗さま』の愛称で呼び親しまれるなど、多方面で活躍中。
関連するファンドはこちら
合わせて読みたい記事はこちら
スマートフォンなら最短即日
パソコンなら最短3日で取引可能！
各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。
金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。